互いに数千キロメートル離れたウクライナと中東の二つの戦線で、ロシアとイランが偵察資産と打撃技術をリアルタイムで共有し、一つの巨大な戦争体系を構築している。
専門家は、二つの紛争がもはやそれぞれの局地戦ではなく、ドローンと偵察資産をやり取りする「接続された戦争」へと進化したと評価した。過去の戦争が物理的国境を接する国家間の領土紛争だったなら、いまや衛星画像とドローン技術、サイバー能力を土台に戦線を横断しながら距離感を消し去る様相だ。
7日（現地時間）ウクライナ情報当局は、ロシアの衛星が中東にある米軍基地と主要軍事施設を数十回にわたり精密撮影し、イラン側に提供したという情報を発表した。ウクライナ情報当局は、ロシアが常設通信チャネルを稼働して偵察資料を渡し、このデータが実際の米軍基地や空港、エネルギー施設の攻撃準備に活用された可能性が大きいとした。ロイターは「ロシアとイランのハッカーがサイバー領域でも緊密に協力している」とし、両国が実質的なサイバー軍事行動を展開していると付け加えた。
イランとロシアの二国は、2022年秋にロシアがウクライナを侵攻してからおよそ半年後の時点から本格的に強度の高い軍事協力を開始した。当時イランは、ロシアに自爆ドローン「シャヘド-136」を大量供給し、ウクライナの戦場を支援した。このドローンは、猛烈なエンジン音を立てて素早く目標に突進し爆発する。イラン製シャヘドドローンは、ロシアが従来使用していたドローンに比べて速度と爆発力が高く、ウクライナ軍と市民に悪名が高かった。イランは、ロシアに提供したドローンが好評を得ると、同年に地対地ミサイルまで提供することで合意した。
この時期には、イランがロシアのウクライナ空爆を一方的に助ける流れだった。結果的に、イランのドローン提供は、ロシアが現在中東でイランを助ける原動力になった。両国は結局昨年1月、20年期限の包括的戦略的同伴者条約を結んだ。この条約には、安全保障と国防協力はもちろん、緊密な情報共有の内容が明記された。ウクライナ戦争と中東紛争がつながり得る政治的・安保的インフラがすでに構築されていたという意味である。
ロシアは2月28日以降、この条約に基づきイランに先端偵察資産を提供する逆方向の支援を開始したとされる。戦場経験と標的情報、サイバー戦手法を相互に共有する構図が固まり、ウクライナ戦線で蓄積された実戦データは即座に中東戦線のドローン戦術に使われた。ウクライナ情報当局は「開戦以後、ロシアの衛星活動が中東全域で急増した」とし、「イランが米軍戦力を精密打撃するうえで不可欠な偵察情報を補完する役割をロシアが担っている」と述べた。
戦略的側面では、ロシアは中東内の緊張を高めて米国戦力を分散させる効果を狙う。トランプ大統領はウクライナ戦争の早期終結とイランへの強力な圧迫を公言してきた。米国が中東の戦場に資源を注ぎ込むほど、ウクライナへの支援集中度は低下する可能性が大きい。イランもまた、ロシアが提供した衛星情報とサイバー支援によって、米軍とイスラエルの火網に隙を作る機会を得る。両国がユーラシア大陸の両端で西側世界という共通の敵を相手に一つの巨大な挟撃作戦を展開している格好だ。
ロシアはウクライナ戦争の長期化で揺らいだ大国としての威信を、中東介入で一部挽回する効果も期待する。フォーリン・ポリシーは専門家を引用し「ロシアがいまだにユーラシアの安保秩序を揺るがし得る行為者であることを誇示しようとしている」と評価した。ウクライナ戦線で実質的な助けを与えたイランを見捨てず、反西側の戦線の一角としてつなぎ留めようとする目的も同時に働く。