イラン戦争で引き起こされたグローバルなエネルギー危機でクリーンエネルギー需要が急増し、この市場を掌握している中国が大きな利益を上げている。
6日（現地時間）、ワシントン・ポスト（WP）は「中国は世界の太陽光パネル、風力タービン、バッテリーおよび電気自動車の大半を生産し、クリーンエネルギーのサプライチェーンを掌握している」とし、「化石燃料供給の変動性により関連製品の販売がさらに増加すると見込まれる」と報じた。
最近、中東エネルギーへの依存度が高いアジア地域ではクリーンエネルギー需要が急増している。先月、プラボウォ・スビアントインドネシア大統領は今後2年以内に100ギガワット規模の太陽光発電設備を構築すると明らかにし、フィリピン国営年金であるGSISは家庭用太陽光システムの購入および設置のために最大8,300ドル（約1,300万ウォン）の融資支援を開始した。
中東依存度が相対的に低い欧州もクリーンエネルギー比率の拡大に動いている。ドイツが風力発電容量の拡大と電気自動車の補助金支給のために80億ユーロ（約14兆ウォン）規模の支援策を発表したのが代表例である。
このような流れは、近年各国の大規模な補助金と価格競争で太陽光、バッテリー、電気自動車などクリーンエネルギー産業が生産過剰と価格下落を経験してきた状況と対比される。2024年には太陽光メーカーが約400億ドルの損失を計上し、中国の主要太陽光企業は人員を30％以上削減したこともあった。
ロンドンに本部を置くエネルギー・シンクタンクのエンバーの中国アナリスト、ヤン・ビチンは「クリーンエネルギー需要の増加は単なる原油・ガス価格上昇への短期的反応ではなく、長期的トレンドの一部だ」とし、「エネルギー安全保障が政府の中核アジェンダとして浮上しており、クリーンエネルギーへの転換がそれを強化する手段として認識されている」と説明した。
クリーンエネルギー需要の増加を相当部分、中国が吸収すると見込まれ、関連企業の株価も上昇している。WPによると、米国とイスラエルのイラン空爆以後、中国の電池企業CATLの香港上場株価は29.5％、深セン上場株価は13.6％上昇した。BYDは3月の海外販売が前年同月比65％増加し、太陽光企業ジンコソーラーも戦争以後に輸出が増加したと明らかにした。
シャーマン大学中国エネルギー経済研究センターのリン・ボーチャン所長は「中国企業はクリーンエネルギー生産に必要な主要製品市場を掌握しており、コストと品質の競争力も備えている」とし、今回の需要増が中国にとって機会になると評価した。米外交問題評議会も「エネルギー技術はこの種の気候関連リスクを緩和するだけでなく、イラン戦争のような外部の危機による石油およびガスなど既存燃料価格の変動に対する国家のレジリエンスを高める」としつつ、中国がクリーンエネルギー需要増加の恩恵を受けるのに最適な位置にあると分析した。
実際に一部のアジア諸国は、地政学的緊張の中でも中国製クリーンエネルギーへの依存のおかげで比較的少ない打撃にとどまった。ブルームバーグ通信によると、パキスタンやネパールなどはロシア・ウクライナ戦争以後に中国製太陽光や電気自動車を積極的に導入し、最近の原油価格急騰にも大きな被害を避けている。
ただし西側諸国を中心に国家安全保障の問題で中国との協力が制限される可能性もある。英国は国家安全保障を理由に中国の風力企業ミンヤンのスコットランド工場建設計画を阻止した事例がある。ワシントンのアジア・ソサエティ政策研究所中国クライメート・ハブ責任者のリー・シュオは「エネルギーシステムの未来では地政学が経済的選択と同じくらい重要だ」と述べ、「各国が中国とのデカップリングで依存度をどれだけ下げるかが脱炭素能力に影響する」と語った。