世界最大の原油輸出国であるサウジアラビアが、自国産原油の価格に過去最高水準のプレミアムを上乗せした。イランとの軍事的緊張により、主要な輸送路であるホルムズ海峡が事実上封鎖され、世界の原油供給が揺らいだ影響である。
6日付の英フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、サウジの国営石油会社サウジアラムコは、5月引き渡し分の主力油種「アラブライト」の価格を、オマーン・ドバイの基準油に対して1Barrel当たり19.50ドル高に設定した。これは過去26年で最も高いプレミアムで、これまで10ドルを超えることはほとんどなかった。
欧州向けの原油価格も急騰した。サウジ産原油を購入しようとする欧州の顧客は、現在1Barrel当たり約108ドル水準のブレント原油の指標価格に24〜30ドルを追加で支払う必要がある。FTは、サウジが全地域で同時に価格を引き上げたのは異例だと評価した。
今回の価格急騰の直接的な要因は物流の混乱である。サウジの原油輸出の大半はペルシャ湾から出発するが、イランがホルムズ海峡の統制力を強め、船舶の通行が大きく制限された。
サウジは対応策として、東西横断パイプラインを最大稼働し、原油を紅海沿岸へ送っている。西部ヤンブー港の積み出し量は過去最大水準に増えたが、全体の輸出量は依然として平時の半分水準にとどまっている。特に打撃が大きいのは、中東産の高硫黄原油に依存するアジアの製油会社である。代替供給源が限られるなかで、原価負担が急速に膨らんでいる。一部の船舶は限定的にホルムズ海峡を通過しているものの、状況は依然として不安定だ。
石油輸出国機構（OPEC）と主要産油国の協議体であるOPEC+は5月の増産に合意したが、今回の増産規模はホルムズ海峡の封鎖で途絶えた原油供給量の約2%にすぎないと評価されている。さらに、増えた数量もホルムズ海峡に拘束されており、市場では今回の増産決定をめぐって「実効性のない象徴的措置」との評価が出ている。