イランは米国とイスラエルの6週間にわたる空爆にもかかわらず、依然として周辺国に向けたミサイル攻撃を続けている。特に週末、戦争勃発後初めて自国領空で米戦闘機を撃墜し、攻撃能力が健在であることを誇示した。
5日（現地時間）、英フィナンシャル・タイムズ（FT）は「イランは継続的で反撃のない空爆、通信網の麻痺、最高幹部に対する標的殺害に耐え抜いた」とし、「イスラエルと米国の当局者がイランのミサイル発射能力をほぼ完全に制圧したと主張するのとは異なり、イランは限定的ながらも持続的な攻撃調整能力を維持している」と報じた。
これまで米国とイスラエルは、イランがミサイル攻撃能力を喪失したと主張してきた。イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相は先月中旬の記者会見で「イランはもはやウランを濃縮する能力も、弾道ミサイルを生産する能力も持っていない」と明らかにした。イスラエル側の推計によると、米・イスラエルの攻撃でイランのミサイル発射台と備蓄量のおよそ70%が無力化された状態だ。
最近になってイランのミサイル攻撃能力に対する評価はやや変化している。米国はイランのミサイル備蓄量の約3分の1のみが確実に破壊されたと見ており、米情報当局によると、イラン軍と革命防衛隊の工兵部隊は爆撃で破壊または埋没した地下ミサイルバンカーやサイロを掘削装備で再掘削し、再稼働させていると伝えられる。
イランは依然として相当規模のミサイル戦力を維持しているとみられる。ブルームバーグ通信は「イランと同盟勢力の現在の攻撃ペースを踏まえると、戦争が始まって5週を超えた今、紛争が数カ月さらに続く可能性がある」と報じた。イスラエル軍ラジオは、ヒズボラが保有するミサイル規模を8000〜1万発水準と推定した。
特に現在残っているミサイルの相当数は、米国とイスラエルが追跡しにくい場所にあるとされる。イスラエル軍報道官ナダブ・ショシャニは「残存数が少ないほど作戦はより精密になる」と述べ、「脅威は減るが、その分見つけるのはさらに難しくなる」と語った。
専門家は、イランのミサイル攻撃が主に移動式発射台を中心に実施されていると分析した。ワシントン所在のシンクタンクであるユダヤ人国家安全保障研究所（JINSA）のジョナサン・ルーヘ研究員は「70%以上が破壊または無力化されたとしても、移動式発射台はイランが一定のミサイル発射ペースを維持するうえでより効果的な手段だ」と述べた。
イラン軍首脳部が多数排除されたにもかかわらず、集権的な統制体制が維持されている点も、反撃を可能にする要因として挙げられる。これはイランが最近、特定の目標物を攻撃した後に作戦を再調整したり、報復の観点から追加攻撃を実施する能力を通じ、すでに示されたとの評価だ。
イラン軍が依然として作動し得る背景には、イランが長年構築してきた「モザイク防衛（Mosaic Defense）」戦略がある。イランは数十年にわたり、各地域の指揮官が独自に作戦を遂行できる体制を整備してきた。
米国のシンクタンクである民主主義防衛財団のイラン専門家ベナム・ベン・タレブルは「モザイク教義は、指導部が排除された状況でも体制が維持されるよう設計されている」と説明し、「これは権威主義国家の軍隊としては珍しく、現場指揮官に高い水準の自律性を付与する」と述べた。
これに先立ち、アッバス・アラクチー外相は先月初めにX（旧ツイッター）に投稿した文で「われわれは過去20年間、東西双方で米軍が経験した戦争を研究し、その教訓を反映してきた」とし、「分散型モザイク防衛体制は、われわれが戦争の時期と方式を選べるようにする」と明らかにした。
イランの反撃は当面続く見通しだ。FTは「イランがミサイルを完全に使い尽くすとみる見方は多くない」とし、「イラン軍は1日に少数のミサイルだけでも現在の攻撃を継続できるとみられる」と伝えた。