イラン戦争終結への期待感が再燃し、米国ニューヨーク株式市場の主要3指数が急騰した。
31日（現地時間）のニューヨーク株式市場で、ダウ工業株30種平均は前営業日比1125.07ポイント（2.49%）高の4万6341.21で取引を終えた。スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数は前営業日比184.80ポイント（2.91%）高の6528.52、ハイテク株中心のナスダック総合指数は795.99ポイント（3.83%）高の2万1590.63でそれぞれ引けた。
これはイラン戦争が近く終わる可能性があるとの期待を反映したもので、昨年5月以降で日次の最大上昇幅に当たる。3月の月間ではS&Pは5.1%下落し、2022年以降で最悪の成績を記録した。
この日、ドナルド・トランプ米国大統領は終戦時期について「ごく近く」とし、「2〜3週間以内に撤収するだろう」と見通しを述べた。前日には、トランプ大統領がホルムズ海峡を再開放せずともイラン戦争を終わらせる意向があるというウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の報道があった。
ただし午前、ピート・ヘグセス米国防総省（戦争省）長官が「向こう数日が決定的だ」とし、「イランが合意しない場合、より強度の高い打撃が続くだろう」と威嚇し、取引時間中の上げ幅は一部縮小した。
マスード・ペゼシキアン・イラン大統領は「われわれは緊張や戦争を追求したことはない」とし、「特定の条件が満たされるなら、この戦争を終わらせるために必要な意思を持つことになる」との意向を示した。
これを受け、国際原油価格は上昇分を一部吐き出す動きとなった。
5月渡しのウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）原油先物価格は前日比1.46%下落の101.38ドルで引けた。
ただし国際原油の指標であるブレント原油の5月渡し先物価格は前日比4.94%高のBarrel当たり118.35ドルで取引を終え、これは2022年6月16日以降の最高値に当たる。
FBBキャピタル・パートナーズのマイケル・ベイリーは「市場は1カ月以上にわたり大きな打撃を受けた」とし、「期待値があまりに低くなり、いまは小さな希望でもはるかに貴重に受け止められ得る」と評価した。