イラン戦争の余波でガソリン価格が急騰し、電気自動車への関心が再び高まっている。
先月31日（現地時間）、英フィナンシャル・タイムズ（FT）は「燃料価格の上昇と中東紛争による『給油不安』が電気自動車への消費者関心を急増させ、試乗、広告視聴、中古車販売の増加につながった」と報じた。
オンライン自動車取引プラットフォームのオートトレーダーによれば、英国で中国の電気自動車メーカーBYD（ビヤディ）の新車広告閲覧数は前年比77%増加し、中古BYD車の検索量は370%以上急増した。フランス自動車メーカーのルノーのウェブサイトでも、米国とイスラエルがイラン攻撃を開始した2月28日以降、電気自動車の問い合わせが24%増えた。
韓国の自動車企業KIAの場合、発売を控える小型電動スポーツユーティリティ車（SUV）「EV2」の試乗リクエストが84%増加した。スウェーデンの電気自動車ブランド、ポールスターの英国法人代表マット・ギャルビンは自社車両への問い合わせと試乗が増えたとし、「いまや『航続距離不安』に代わって『給油不安』が現れ始めた」と述べた。
これは近時、各国の電気自動車補助金縮小と競争激化で苦境にあった電気自動車各社にとって機会として作用している。BYDは先月28日、純利益が4年ぶりに初めて減少したと発表したが、イラン戦争以降のクリーンエネルギー市場活性化への投資家期待で株価は17.5%上昇した。
一部企業は消費者の燃料費負担心理を積極的に狙った広告を打ち出している。BYD欧州法人は今週、ソーシャルメディア（SNS）に「燃料費は変わっても、あなたの計画は変わらない。BYDでコストを節約しよう」という文句の30秒広告を公開した。
電気自動車への関心の高まりはガソリン価格の上昇だけでなく、電気自動車モデルの多様化やバッテリー航続距離の改善などが相まった結果だとする分析も出ている。電気自動車のリースおよび金融サービスを提供するオクトパス・エレクトリック・ビークルの最高経営責任者グルジート・グレワルは「わずか6カ月前より中古電気自動車の販売量が4倍に増えたのは、実際の需要が存在することを示す指標だ」と述べた。
肝心なのは、こうした関心が持続するかどうかだ。電気自動車への関心は一般的に原油価格の上昇局面で高まるが、市場が安定すると急速に低下する傾向があるとFTは指摘した。加えて、すでにフォード、ホンダ、ステランティスなど主要完成車メーカーは電気自動車の発売計画を取りやめるか、転換戦略を修正した状態だ。