ニューヨーク株式市場の主要3指数は、押し目買いの流入に支えられ上昇して始まった。
30日（現地時間）午前9時51分時点で、ニューヨーク証券取引所ではダウ工業株30種平均が前日比191.03ポイント（0.42%）高の4万5357.67を付けた。スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数は17.76ポイント（0.28%）高の6386.61、ナスダック総合指数は30.20ポイント（0.14%）高の2万978.56となった。
株式市場は押し目買いの動きで上昇して始まったが、米国とイランを巡るエスカレーション懸念が続き、上昇幅は限られている。
この日ドナルド・トランプ大統領は、イランがホルムズ海峡を開放しない場合、すべてのエネルギーインフラを破壊し得ると警告した。トランプ大統領はイランの新政権と軍事作戦終了を協議中で進展があったと明らかにしたが、交渉が早期に妥結しないか、海峡が直ちに開放されない場合は、発電所や油田、ハルグ島はもちろん、淡水化施設まで攻撃し得ると述べた。
週末には、イエメンの親イラン武装勢力フーシがイスラエルに向けてミサイルを発射し、中東戦争に加勢した。ホルムズ海峡の封鎖が続くなか、フーシの介入で紅海の航行まで脅かされ得るとの懸念が強まっている。
CFRAのチーフ投資ストラテジストであるサム・ストバルは「S&P500種指数は戦争後も依然として10%未満の下落にとどまっている」とし、「投資家がホルムズ海峡閉鎖の影響を予想より十分に織り込んでいないようだ」と評価した。続けて「この日の上昇はテクニカルな反発の色彩が強い」とし、「多数のセクターと産業が売られ過ぎの状態にあるためだ」と説明した。
セクター別ではエネルギー、金融、公益が堅調だった一方、テクノロジーと資本財は軟調となった。
個別ではアルミニウム企業アルコアが12%以上急騰した。イランによる中東地域のアルミ生産施設攻撃の余波で価格が上昇したことが影響した。これに対し食品流通大手シスコは、ジェトロ・レストラン・ディポを約291億ドルで買収することを決めたとの報で株価が12.44%下落した。オンライン旅行プラットフォームのエクスペディアは、ジェフリーズによる投資判断引き上げを追い風に2.53%上昇した。
欧州の主要株式も一斉に上昇した。ユーロ・ストックス50指数は0.11%高の5512.02を記録し、英国FTSE100指数とドイツDAX指数はそれぞれ1.08%、0.44%上昇した。フランスCAC40指数も0.43%上がった。
国際原油価格も上昇した。同時刻の2026年5月渡しウェスト・テキサス・インターミディエイト（WTI）価格は、前日比2.89%高の1Barrel当たり102.52ドルとなっている。