サウジアラビアとアラブ首長国連邦（UAE）、クウェート、カタール、バーレーン、ヨルダンなどアラブ陣営6カ国が、イランと親イラン武装勢力が主導する中東での多発的攻撃行為を強く糾弾し、全面的な軍事的対応に乗り出すと公式化した。イランが米国とイスラエル主導の空爆に対抗し周辺国の主要インフラを無差別に打撃して戦線を拡大すると、周辺国は自衛権を持ち出して共同防衛の前線を構築しに動いた格好だ。
25日ロイターなど主要メディアの報道を総合すると、サウジアラビアとUAEなどアラブ6カ国は前日、共同声明を出し、イランに向けた批判の声を高めた。各国は声明で「イランとその代理勢力が繰り広げる露骨なミサイルとドローン攻撃は領土主権と国際法を正面から違反する行為だ」と強く指摘した。特に、武力攻撃発生時に個別または集団で自らを防衛する固有の権利を明示した国連憲章51条を前面に掲げた。これは、自国の領土と国民、安保と安定を守るために軍事行動を含むあらゆる必要な措置を直接実行する正当性があるという、強力な対イラン警告メッセージである。
アラブ諸国は、域内の安全保障を脅かす中核の打撃原点として、イラク領内で隠密に活動する親イラン武装派閥を具体的に名指しした。イラク政府に対し、自国領土から周辺国に向けて無差別の発射体を放つ民兵の軍事挑発を直ちに止めさせる断固かつ実効性ある措置を取るよう重ねて圧力をかけた。
あわせて、イランが代理勢力を動員して行うすべての域内攻撃と脅威を無条件で中断すべきだと明確に規定した国連安全保障理事会決議2817号を直ちに順守するよう強く促した。中東各地に潜伏する潜在組織やヒズボラ連携テロ組織が画策する致命的な不安定化行為を決して座視しないという意思を示す発言である。これら各国は、テロ組織の陰謀を先制的に摘発し国家安全を守る自国の軍隊と情報機関の役割に対して深い信頼と感謝を示した。
現在窮地に追い込まれたイランは、抑止力を回復するとして、隣接する湾岸諸国の主要施設まで攻撃する水平的拡大戦略を持ち出した。とりわけ主要金融機関の中東拠点と中核資本が集積するサウジアラビアとUAEは、米軍基地を誘致した、あるいはイスラエルと関係を結んだという理由でイラン発の報復標的になり得るとの危機感が蔓延している。
専門家は、イランが性急に選択した多方面の拡大戦略が、むしろ静観していたアラブ諸国を固く結束させる致命的な逆効果を生んだと診断する。米国戦略国際問題研究所（CSIS）は16日に発刊した中東情勢の深層報告書で「数百マイル規模で広範に展開されるイラン発の水平的拡大は、中東の歴史上前例がない」とし、「地域一帯に巨大な紛争を点火し、統制不能の恐怖を助長しようとするテヘラン政権の中核戦略を明確に示す」と分析した。善良な周辺国を人質に取り軍事的危機を突破しようとするイランの瀬戸際戦術が、中東内の反イラン感情と強い軍事的反発を高めているとの指摘だ。