夜にミサイル迎撃の場面が見えることもあるが、怖くはない。日常は普段と変わらず回っているからだ。
ドバイの石油・ガス設備検査会社で働くインド人のプラサナン氏は、最近の湾岸地域に漂う戦雲にも動じなかった。一部の欧米富裕層がチャーター機を動員してドバイ脱出に乗り出すなかで、この地域最大の外国人集団であるインド人の大半は現地にとどまっていることが分かった。
◇「命より重い給料袋」…帰国はすなわち破産
戦火の中でもインド人が帰国せず残った最大の理由は経済的現実である。インド外務省によると、戦争勃発以降に帰国したインド人は約6万7000人だ。湾岸地域のインド人が約1000万人に達する点を考慮すれば、1%にも満たない水準である.
英フィナンシャル・タイムズ（FT）は、ドバイで働くインド人が身の安全よりも雇用不安をより大きな脅威として認識していると分析した。ドバイでの所得水準はインド本国と比べものにならないほど高い。とりわけ低所得労働者ほど選択肢は限られる。帰国してもすぐに職を得るのは難しく、現在と同程度の収入を期待するのも困難だからだ。ある物流業従事者はFTに「これまでは生命への脅威より、戦争の長期化による雇用不安の方が心配だ」と語った。
◇ルピーを使っていた縁…3代にわたり根付いた「第二の故郷」
インド人にとって湾岸地域は単なる他国ではない。数世紀にわたる歴史的結束が彼らを引き留めている。1960年代まで湾岸地域ではインドルピーが法定通貨として使われたほど経済的な結びつきが深い。
すでに移住3世代目に入った人々は、現地で宗教・カースト・同窓などを中心に緻密なネットワークを形成している。こうした基盤が、危機の状況でも容易に離れない背景となる。移住研究の専門家S・イルダヤ・ラジャンは「インド人は欧州人よりはるかに古いネットワークを持っている」とし、「戦時でもこの人的ネットワークが彼らを支える心理的な堡塁になる」と分析した。
◇切っても切れない共生関係
かつて建設現場を支えたインド人は、いまドバイの「中枢ブレーン」へと進化している。IT・金融など専門職人材の比重が急増し、アジア一の富豪ムケシュ・アンバニをはじめとするインドの財閥もドバイに拠点を置いて活動する。インドのシンクタンク、オブザーバー・リサーチ・ファウンデーション（ORF）のカビール・タネジャ中東支部長は「単純労働者の比率は減る一方で、ドバイの成長トレンドに乗ったIT専門人材は急速に増えている」と述べ、「膨大な人材プールと勤勉さがインド人を好む理由だ」と語った。
インド政府もまた、彼らの滞在を内心望む立場だ。湾岸地域から入る送金額はインドの国内総生産（GDP）の約1%を占める。またインドの国際線乗客の半数以上が中東を経由する状況で、移住労働者の離脱はインド経済全般に致命的な打撃となり得る。