米ニューヨーク株式市場で3主要株価指数は中東地域の戦雲高まりと国際原油高騰の余波でそろって下落して取引を終えた。
24日（現地時間）ニューヨーク証券取引所でダウ工業株30種平均は前営業日比84.41ポイント（0.18%）安の4万6124.06で取引を終えた。大型株中心のスタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数は0.37%下落の6556.37を記録した。ハイテク株中心のナスダック総合指数は0.84%安の2万1761.89で取引を終えた。
投資家はイランをめぐる地政学的危機が長期化する可能性に注目した。ドナルド・トランプ大統領は前日、ソーシャルメディアを通じて米国とイランが敵対行為の終結に向けて非常に前向きな対話を交わしたと明らかにした。トランプ大統領はこの日も現在交渉が進行中で、イランも合意を望んでいると述べた。
政治専門メディアのアクシオスは早ければ26日にハイレベルの和平会談が開かれる可能性があると報じた。しかしイラン国営メディアは両国間に直接の対話はなかったと線を引き、相反するシグナルを示した。イスラエルとイランが依然として武力衝突を続けているという知らせも市場の不安感を高めた。これに加え米国防総省が第82空挺師団所属の兵力約3000人を中東に追加配備する計画だというウォール・ストリート・ジャーナルの報道が出て、和平交渉への期待感は急速にしぼんだ。
前日に下落していた国際原油は一日で再び急騰した。グローバル指標のブレント原油先物は4.55%急騰しBarrel当たり104.49ドルを記録した。ウエスト・テキサス・インターミディエイト（WTI）先物も4.79%上昇しBarrel当たり92.35ドルで引けた。
イランがグローバル原油の要衝であるホルムズ海峡を通過する商船に通行料を課し始めたという知らせが原油高をあおった。トランプ大統領はイランがホルムズ海峡の物流量に関して一種の贈り物を提供したと語ったが、実質的な海峡開放の可否は依然として不透明だ。
ウォール街の専門家は当面、市場のボラティリティが大きいと見通した。USバンク資産運用所属のテリー・サンドバーン主任ストラテジストは、現在のイラン情勢をめぐる不確実性が非常に大きいと診断した。サンドバーンは情勢が明確になるまで株式市場は上下動を繰り返し、もみ合うと分析した。続けてS&P500種指数が6500を下回れば追加下落が発生する確率が高いと警告した。
ミラー・タバック所属のマット・マレイ・ストラテジストは、結局すべての問題はホルムズ海峡の再開放にかかっていると指摘した。今週末に交渉進展のニュースが聞こえてきても、海峡の統制が解けなければ市場を安心させるには不十分だという説明だ。マレイはアレス・マネジメントとアポロ・グローバル・マネジメントなど大手プライベートクレジット企業が投資家の資金償還を遮断した事実に言及し、プライベートクレジット市場が抱えるリスクも無視してはならないと付け加えた。プライベートクレジットは一般の銀行ではない投資会社が企業に直接資金を貸し付ける方式である。
個人投資家の離反の兆しも現れている。市場分析会社バンダ・トラック所属のルタ・プリキエニテ・アナリストは23日、個人投資家が2023年11月以降で初めて株式を純売り越しに転じたと明らかにした。1日で個人が売り払った単一銘柄の規模は2000万ドルを超えた。今月初めから株式市場での個人投資家の参加が漸減する傾向だ。
この日の銘柄別の動きを見ると、原油高騰の恩恵でエネルギーセクターのみが2%上昇し、唯一上げた。エネルギーセクターは今月に入ってすでに9%超上昇した。投資銀行ジェフリーズの株価は3%超上昇した。取引時間中に一時10%まで急騰する場面もあった。日本の三井住友フィナンシャルグループがジェフリーズの買収を検討しているというフィナンシャル・タイムズ（FT）の報道が株価を押し上げた。
オラクルの株価は4%近く下落した。人工知能インフラ投資のため大規模資金を調達しようとする債務負担が足かせになった。ChatGPTの開発元オープンAIへの依存度が高い点も投資家の懸念を招いた。
暗号資産市場では、ドル価値に連動するステーブルコイン発行社サークルの株価が19%急落し過去最悪を記録した。米政界で推進中の暗号資産規制法案「クラリティ・アクト」がステーブルコインの利払いを制限する可能性があるとの報が逆風となった。サークルが発行するコインを主に取り扱う暗号資産取引所コインベースの株価も9%下落した。銀行預金の利息のようにコイン保有者に支払っていた収益が止まる場合、顧客が大量流出しかねないとの恐怖心理が広がったためだ。