米ニューヨーク株式市場で主要3指数がそろって上昇し取引を終えた。ドナルド・トランプ米大統領がイランへの軍事攻撃を保留すると明らかにし、中東情勢を巡る地政学的緊張が大きく和らいだためだ。
23日現地時間、ニューヨーク証券取引所でダウ工業株30種平均は前営業日比1.4%上昇して取引を終えた。大型株を中心に構成するスタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500指数も1.15%上昇して引けた。ハイテク株中心のナスダック100指数も1.2%上昇し、そろって上げた。
この日トランプ大統領は、自身が運営するソーシャルメディア「トゥルースソーシャル」を通じ、イランと生産的な対話を行っていると明らかにした。そしてイランのエネルギーインフラ攻撃を目標としていた軍事計画を当面中断すると宣言した。トランプ大統領は、イランにホルムズ海峡を再開放する時間を与えるため、5日間攻撃を猶予すると付け加えた。
トランプ大統領の発言が出るやいなや、国際原油価格は急落した。ウェスト・テキサス・インターミディエート（WTI）は9.7%急落し、Barrel当たり88.74ドルで取引を終えた。世界の原油価格の指標であるブレント原油も、取引時間中に14%超下落した末に100ドルを割り込んで取引を終えた。株式市場の投資家も、原油安をインフレ圧力が弱まる前向きなサインと受け止め、大量の買いに動いた。
フリーダム・キャピタル・マーケッツのジェイ・ウッズ氏は、株式市場はすでに深刻な売られ過ぎの状態だったと述べた。投資調査機関ビスポーク・インベストメント・グループのデータによれば、この日取引開始前にS&P 500企業のうち50%以上が売られ過ぎの局面に入っていた。一方、株価が短期的に上がり過ぎた買われ過ぎの状態にある企業は5.4%にとどまった。
拙速な楽観論を警戒する声も出た。現状では中東情勢はいつでも大きく揺れ動き得る。イートレードのクリス・ラキン氏は「いかなる形であれ安定的な相場が続くには、地政学的な側面で目に見える実質的な後続措置が必要だ」と述べ、「依然としてニュースのヘッドラインひとつで相場が揺らぐ環境だ」と評価した。