IEAビロル氏イラン戦争でエネルギー安保危機最悪化と警告

ファティ・ビロル国際エネルギー機関（IEA）事務局長が、イラン戦争が歴史上最悪のエネルギー安全保障危機を招いていると述べた。

ビロル事務局長は20日（現地時間）、フィナンシャル・タイムズ（FT）が公開したインタビューで「紛争が終結しホルムズ海峡が再開されたとしても、損傷した油田およびガス田を再稼働するには6カ月以上かかる可能性がある」と明らかにした。

ビロル事務局長は今回の事態を1970年代のオイルショックと比較した。イラン戦争による原油の損失量が、世界的な景気後退と燃料配給制を引き起こした当時のオイルショックよりも多いということだ。

続けて「人々は今回の事態が重大な挑戦である点は理解しているが、状況の深刻さを正しく見られていないようだ」と語った。

とりわけIEAが事態の収拾に向け戦略備蓄油の放出を決定したものの、根本的な解決策は海峡の開放にかかっていると強調した。

さらに「最も重要な措置はホルムズ海峡を通じた輸送の再開だ」とし、海峡が封鎖されている間は原油価格が上昇し続ける可能性が高いと見通した。

また、欧州がロシア産ガスに対する制裁を緩和してはならないと訴えた。

ロシア産ガス価格が原油価格と連動して動いてきた以上、経済的な妥当性はなく、過去にロシアへのエネルギー供給に過度に依存した過ちを繰り返してもならないということだ。

インタビューでビロル事務局長は、今回の事態がオイルショック当時と類似した政策変化を誘発すると見通した。

オイルショックへの対応として原子力発電所が建設され貿易ルートが変更されたように、イラン戦争への対応として再生可能エネルギーへの転換が弾みをつけ、原子力が再び活況を呈するとみている。