イラン空爆の余波が海を越えて日本の消費財市場まで揺さぶっている。設備を動かす重油がなく、日本の有名菓子の生産ラインが止まり、ソーシャルメディアにはトイレットペーパーが品薄になるとの噂が広がり、市民の不安を刺激した。世界の原油物流の要衝であるホルムズ海峡の封鎖が現実となるや、エネルギー需給への不安心理が日本の実体経済の危機へ急速に波及している様相だ。
3月28日に米国とイスラエルがイランを空爆した後、そのバタフライ効果は2週間も経たずに日本に現れた。兵庫県朝来市に本社を置く中堅製菓企業サンポセイカ（ヤマヨシ製菓）は、空爆13日目にあたる4月12日から看板商品ワサビビーフを含め、シオビーフ、明太マヨビーフといった主力ポテトチップスの生産を停止した。
ポテトを揚げるには食用油を加熱するため大型ボイラーを稼働させる必要があるが、このボイラー稼働に使う重油の調達経路が完全に途絶えたためだ。朝日新聞などによると、この工場では週に2万8000リットルから最大3万リットルに達する重油を消費していたという。しかし中東情勢の悪化で供給元から燃料を確保する手段が一夜にして消えると、操業停止を決めた。
ポテトチップス市場の競合企業カルビー（Calbee）と湖池屋は、相対的に企業規模が大きく、製造工程や設備稼働に重油を直接使用していないため、当面の火消しはできた。しかし両社も事態が長期化すれば、包装材の価格上昇などの波及から逃れるのは難しい。包装材に主に使われるプラスチックや合成繊維は、原油を精製して得られる基礎化学原料のナフサで作る。ナフサはガソリンや軽油と異なり、各国の長期備蓄がほとんどないため、供給が途絶えると必需消費財の生産ラインの稼働を即座に脅かす。
有名ポテトチップス工場が重油不足で稼働を止めたとの知らせが伝わると、日本の消費者が感じる不安定さが増した。不安心理は生活必需品の買いだめに広がった。最近、X（エックス）など日本の主要オンラインコミュニティでは、原油価格の高騰でトイレットペーパーの供給が途絶えるとの怪情報が瞬く間に拡散した。
トイレットペーパーは木材で作るが、生産・加工・包装・流通の全工程で原油が中核的な役割を果たす。パルプを煮て（蒸解）乾燥・圧搾する全工程に莫大なエネルギーが投入される。漂白剤・柔軟剤・湿潤強度剤など主要添加剤の多くは石油化学製品だ。加えて、束包装に使うポリエチレン（PE）などのプラスチック素材も原油ベースである以上、生産段階全般が原油価格の変動に直接さらされている。とりわけトイレットペーパーはかさが大きく単価が低い典型的な低付加価値・大量消費財である。運送費の比重が高いため、いまのように原油価格が急騰すると物流費負担が直ちに消費者価格へ転嫁される。
過去の東日本大震災や新型コロナウイルス流行当時に国民的な生活必需品不足のトラウマを経験した日本人は、トイレットペーパーの買いだめに走り、動揺し始めた。根拠のない偽ニュースまで重なり買い物かごの物価負担を増やすと、日本の経済産業省は4月19日に異例の政府公式声明を出し、世論の沈静化に乗り出した。
経済産業省は同日、日本家庭紙工業会の公式発表を引用し「トイレットペーパーの原料は国内で回収した古紙とパルプを主に使用しており、中東地域からの輸入数量には全く依存していない」と強調した。また「市中在庫は十分であり、工場の生産能力にも余裕がある」とし「消費者には正確な情報に基づく冷静な判断を求める」と述べた。
日本は原油全体のうち約93%を中東地域から輸入している。この莫大な数量のほぼすべてが紛争地域であるホルムズ海峡を通過しなければならない。現在、日本政府は254日分（約8カ月分）に達する国家および民間の石油備蓄を確保していると明らかにした。当面、大規模な停電や交通の大混乱を回避する余力は備えている。しかし今のようにホルムズ海峡を通過する原油輸入が継続的に滞れば、事態はポテトチップスの生産停止やトイレットペーパー品薄騒動にとどまらない見通しだ。ナフサを含む原油精製素材が広く使われる自動車部品工場の稼働が止まったり、最前線の病院で医療機器の需給に支障が生じる可能性が大きい。
一方、類似の地政学的な位置にある韓国は、目下感じられる波及は日本より相対的に小さい。韓国石油公社の統計資料によると、2025年基準の韓国の中東原油依存度は約69%水準だ。かつて80%を大きく上回っていた中東依存度を、米国産シェールオイルをはじめ多様な地域からの原油調達により大きく引き下げた。ただし、海上物流のまひが予想以上に長期化すれば、韓国経済もまた需給不安と原油高騰に伴う全方位的な打撃を免れにくい。