18日（現地時間）、イスラエルがイラン最大のガス田を爆撃する中、ドナルド・トランプ米大統領は今回の攻撃を支持しつつも追加の爆撃には否定的な立場であることがわかったと、米日刊紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）が報じた。
WSJは同日、米当局者らを引用し、トランプ大統領がイスラエルによるサウスパルスガス田攻撃を事前に把握しており、イランのホルムズ海峡封鎖に警告メッセージを送る次元でこれを支持したと伝えた。
これら当局者によれば、トランプ大統領は今回の攻撃でイラン側に十分なメッセージが伝わったとみており、現時点ではイランのエネルギー基盤施設への追加攻撃を自制することを望んでいる。
ただし米当局者らは「イランがホルムズ海峡で油槽船の自由な通行を引き続き妨げる場合、イランのガスおよび石油施設への攻撃を再び承認する可能性がある」と述べた。
WSJは「トランプ大統領の今回の決定は、イラン戦争という不安定な時期に、どれほど綱渡りをしているかを示す」とし、「イランのエネルギー施設を攻撃すればガス価格の上昇で世界経済に打撃を与え、これは11月の中間選挙で共和党に不利に働き得る」と評価した。
これに先立ち同日、イスラエルはイラン南部ペルシャ湾沿岸のサウスパルスガス田近隣のアサルーイェ一帯のエネルギー施設を爆撃した。イスラエルが開戦以降、イランのエネルギー生産施設を攻撃したのは今回が初めてである。
サウスパルスはイランとカタールが共有する世界最大の天然ガス埋蔵地のイラン側区域で、ここでイラン国内天然ガスのおよそ70%が生産される。
イランが直ちに報復攻撃に乗り出したことで、今回の攻撃が世界のエネルギー市場に大きな衝撃を与える可能性への懸念も高まっている。マスード・ペゼシュキアン大統領はソーシャルメディアのエックス（X）で「今回の攻撃は事態を一層複雑にし、その波紋は世界を包み込む制御不能の結果を招き得る」と明らかにした。
イラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）も攻撃直後、サウジアラビア・アラブ首長国連邦・カタール全域のエネルギー施設に対し「数時間以内に」報復攻撃を加えると脅した。実際に同日、イランはカタールの中核ガス施設などに向けてミサイル攻撃を敢行した。