ニューヨーク株式市場の主要3指数がそろって1%以上下落した。
18日（米東部時間）、ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ工業株30種平均は前日比768.11ポイント（1.63%）急落の4万6225.15で取引を終えた。スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数は前日比91.39ポイント（1.36%）安の6624.70、ナスダック総合指数は327.11ポイント（1.46%）安の2万2152.42で引けた。
この日、市場には悪材料ばかりが相次いだ。米国とイスラエルがイランのサウス・パルスのガス田を爆撃したとの知らせが伝わり、寄り付き前から株価指数が揺れた。今回の戦争でイランのエネルギー施設が被撃したのはこれが初めてである。
米国は自らがイランのガス田を直接爆撃したわけではないと釈明したが、イランイスラム革命防衛隊（IRGC）は「敵のミサイルがアサルーイェのガス処理施設を攻撃し、戦争の振り子は事実上、限定的な戦闘から全面的な経済戦へと移った。本夜を起点にレッドラインは変わった」と宣言した。
IRGCはサウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）、カタールなどの主要エネルギー施設に報復を断行すると予告した。原油価格の重荷となる知らせが相次ぐなか、国際原油の指標であるブレント原油はこの日、Barrel当たり110ドルを突破する場面もあった.
さらに、ジェローム・パウエル米連邦準備制度理事会（Fed・FRB）議長が、政策金利を決定する米連邦公開市場委員会（FOMC）定例会合後の記者会見でタカ派的な発言を示したことも投資家心理を抑えた。パウエルは利上げの可能性が議論されたのかとの質問に「次の措置が引き上げである可能性が提起された」と述べ、「我々は何事も排除しない」と語った。
時価総額1兆ドル超の巨大テクノロジー企業は軒並み下落した。エヌビディアは0.8%下落し、アマゾンは2%以上下げた。