米国石油業界の経営陣が、イラン戦争で引き起こされたエネルギー危機が悪化する可能性が大きいという警告メッセージをトランプ政権に伝えた。ホルムズ海峡の封鎖が長引けば、グローバルなエネルギー市場の変動性が高まり、原油高が続くと懸念した。
15日（現地時間）のウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）によると、エクソンモービル、シェブロン、コノコフィリップスなど米主要石油企業のCEOらは、最近ホワイトハウスで開かれた会合で、クリス・ライトエネルギー長官、ダグ・バーガム内務長官に会い、ホルムズ海峡を通じたエネルギー輸送の支障がグローバル市場に衝撃を与えると明らかにした。
エクソンモービルのダレン・ウッズCEOは、政府関係者に投機資金の流入可能性を指摘し、原油価格が現在よりさらに急騰し得ると見通した。ウッズは、単なる原油サプライチェーンの混乱にとどまらず、ガソリンやディーゼルなど精製燃料の深刻な供給不足が発生し得ると指摘した。シェブロンのマイク・ワースCEOとコノコフィリップスのライアン・ランスCEOも供給支障の規模に懸念を示した。
ホワイトハウスは原油価格の安定に向け複数の政策手段を検討中である。大規模な戦略石油備蓄（SPR）の放出と、ロシア産原油制裁の追加緩和策を検討している。米国内の港湾間での原油輸送を制限する法律を一時的に免除する案も精査している。
ダグ・バーガム内務長官は、行政当局が市場安定のためエネルギー企業と「24時間協力」していると強調した。
しかし石油業界は、現在議論されている政策は弥縫策にすぎず、ホルムズ海峡の再開という根本的な解決策が急務だという立場である。
石油業界の関係者は、世界のエネルギー供給の約20%を担うホルムズ海峡が引き続き塞がれた場合、高原油価格が世界経済の成長を止めると展望した。
エレベーション・リソーシズのスティーブン・プルエットCEOは「世界経済は1Barrel当たり120ドルの原油価格に耐える必要はない」と述べ、「この水準の原油価格は結局経済を損なう」と語った。