米国が海兵隊約2500人と強襲揚陸艦などを中東に派遣する方針を決め、この部隊が担う役割に関心が集まっている。イランの石油供給網の要であるハルグ島への爆撃直後にこうした事実が伝わり、米軍の地上戦が差し迫ったとの見方も出た。
ニューヨーク・タイムズ（NYT）は15日（現地時間）、米海兵隊員約2500人を乗せた最大3隻の軍艦がインド・太平洋地域から中東へ移動し、約5万人の既存兵力に合流することになると報じた。
増派される戦力には、日本の沖縄ハンセン基地に配備された第31海兵遠征隊、長崎県佐世保を母港とする強襲揚陸艦USSトリポリなどが含まれると伝えられている。
第31海兵遠征隊は米海兵隊で唯一、常時前方配備された遠征軍である。朝鮮半島有事の際に最も早く投入される迅速機動部隊で、揚陸艦と航空戦力などを活用して北朝鮮内陸に進撃し、主要施設を打撃する任務を担う。最近では米日年次連合訓練「アイアン・フィスト」に参加した。
米メディアのアクシオスは、海兵遠征部隊が地上作戦も遂行できるが、米当局者はその可能性について言及を拒んだと伝えた。海兵隊の増員が大規模な地上軍投入につながる場合、トランプが負うべき政治的負担が大きすぎるとの見方もある。
トランプを支持する「MAGA（米国を再び偉大に）」陣営では対外軍事介入、特に中東への地上軍配備に対する拒否感が強い。海兵隊は大使館の警備、災害救援、民間人退避支援といった任務を担う可能性もあるため、兵力移動を地上戦切迫のサインと断定するのは難しいということだ。
米国とイランの双方が第三国の停戦仲介を拒んだとされ、両者が長期戦に備えているとの見方も出ている。ロイターは、これまで米国とイランの対立を仲介してきたオマーンとエジプトが対話チャンネルの開設を試みたが進展はなかったと伝えた。米国務省はイランの新たな最高指導者に選出されたモズタバ・ハメネイらに対し最大1000万ドル（約150億ウォン）の懸賞金を掛け、イランは抗戦の意思を曲げていない。