日本の街の象徴とみなされてきた飲料自販機が姿を消しつつある。慢性的な人手不足と物価上昇という二重苦に耐えられなくなった飲料企業が自販機の運営台数を大幅に削減し、構造改革に乗り出しているためだ。
日本自販機システム機器工業会によると、現在日本の飲料自販機は約220万台だ。バブル経済期であった1985年の最盛期と比べると約23%減少した数値である。実際、業界3位のダイドー（DyDo）は最近、過去最大規模の年間損失を計上した後、全体運営台数の約7.5%に当たる2万台余りの自販機を撤去すると明らかにした。ダイドーのタカマツ・トミヤ社長は「自販機事業は予想よりはるかに厳しい局面に入った」と述べ、「現在の最優先課題は出血を止めることだ」と語った。「お〜いお茶」で知られる日本最大の緑茶企業である伊藤園も、運営環境の悪化を理由に自販機事業の構造改革に入った状態だ。
フィナンシャル・タイムズ（FT）は、自販機が敬遠される主因として価格競争力の喪失を挙げた。かつて日本の消費者は高い価格を受け入れても自販機の利便性を選んでいたが、3年目に入った高インフレで消費者が財布のひもを締め始めたという分析だ。
実際に自販機の飲料価格は近隣のコンビニより約20%ほど高い。これに加え、低価格PB商品を前面に出すスーパーマーケットと、コンビニの挽きたてコーヒーサービスが拡大し、自販機需要を急速に吸収した。飲料総合研究所である飲料総研によると、2024年の自販機飲料販売量は4200万ケースで、1997年のピーク（7200万ケース）に比べ半分近く減った。
深刻な人手不足も運営会社の足を引っ張っている。自販機は販売過程こそ自動だが、商品補充と在庫管理は全面的に人が直接訪れて行う仕組みだ。特に2024年にトラック運転手の残業規制が施行された後、日本では物流人材の確保が難しくなり、トラック運転手の賃金が7.1%上昇した。
専門家は、日本の自販機産業が人手不足問題を解決する技術導入でも出遅れていると指摘する。流通アナリストのナカイ・アキヒトは「人が直接行って確認するまで在庫状況が把握できないアナログ方式が問題だ」とし、「売上が落ちる状況で、後手に回ってデジタル監視システムを構築しようとすると投資コストが重荷となる悪循環に陥った」と分析した。
危機感を抱いた飲料各社は収益性の改善へと舵を切っている。人通りの少ない郊外地域の機器は思い切って撤去し、オフィスビルなど高収益地域には大型機を配置して補充回数を減らす方式だ。業界関係者は「すでに販売量が減少する状況で新技術に大規模投資を行うのも容易ではない」と述べ、「自販機市場の縮小傾向は当面続く可能性が大きい」と語った。