クリス・ライト米国エネルギー長官は15日（現地時間）、ドナルド・トランプ大統領が韓国を含むアジア5カ国に対しホルムズ海峡への軍艦派遣を要請したことに関連して「世界各国が参加する広範な連合が海峡を再び開くために協力するのはきわめて論理的なことだ」と語った。
ライト長官はこの日、米ABC放送のインタビューで「全世界のすべての国家はホルムズ海峡を通過する（エネルギー）商品に依存している。その一覧の最上位には中国があり、日本、韓国、そしてアジアのすべての国家がある」と述べた。
長官は「ホルムズ海峡を通って出ていくエネルギーは主にこうした国々に向かう」とし、「こうした国々が今回の事態で最も即時的な影響を受ける国家だ」と述べた。
続けて「しかし今最も重要なのは、まずイランがこの地域と全世界で軍事力を投射できる能力を完全に破壊する作業を仕上げることだ」と述べた。
ライト長官は米海軍がホルムズ海峡の開放に役割を担うのかとの質問に「米国のあらゆる軍事アセットが、そしてトランプ大統領が言及したように、他国の軍事アセットもともに海峡を再び開放するために動く」と答えた。
さらに「今われわれの焦点はイランの軍事能力を破壊することにあり、そこには海峡を脅かすために特に用いられる軍事能力も含まれる」とし、「われわれはその任務をまず完了させねばならず、遠くない将来に海峡が再び開くのを目にするだろう」と重ねて述べた。
この発言は、韓国などホルムズ海峡を通じてエネルギーを輸入する国家が海峡での商船護衛作戦などを実施する前に、イランの軍事能力の無力化を優先すべきだという意味にも解釈できる。
ライト長官は原油価格の上昇基調に関して「この衝突は今後数週間以内に明確に終わると考える。さらに早く終わる可能性もあるが数週間以内には終了する」とし、「その後には供給が再び回復し価格も下落する」と述べた。
また「もちろん短期的な混乱が発生することはわれわれも十分承知していた。米国民に若干の価格上昇をもたらすことも分かっていた」とし、「しかし現在の価格は依然としてバイデン政権時よりはるかに低い水準だ」と付け加えた。