ホルムズ海峡の外にある原油輸出拠点であるアラブ首長国連邦(UAE)フジャイラ港がドローン攻撃を受けた。米国のイラン・ハールグ島空爆後、イランの報復の可能性が提起されている。

2026年3月4日、アラブ首長国連邦(UAE)フジャイラ首長国のフジャイラ港の燃料貯蔵施設近くで発生した火災で黒煙が立ちのぼっている。/AFP・聯合ニュース提供

テュルキエトゥデイなどがブルームバーグ通信を引用した報道によると、14日(現地時間)午前、複数のドローンがフジャイラ港の石油貯蔵施設に空爆を行った。

正確な被害状況は明らかになっていないが、火災が発生して黒煙が立ちのぼり、石油の船積み作業が一部中断されたと伝えられている。

UAE東側の海岸線であるオマーン湾に位置するフジャイラ港は、ホルムズ海峡を経由せずに中東原油を輸出できる中核ルートだ。アブダビのハブシャン油田と全長400㎞の送油管でつながり、1日約150万Barrelの原油を輸出できるとされる。イラン戦争勃発後も輸出を継続してきた。

この日のドローン空爆の主体は確認されていないが、イランイスラム革命防衛隊(IRGC)による攻撃の可能性が高い。

先に米軍がイランの石油輸出拠点であるハールグ島に大規模空爆を加えると、革命防衛隊は「イランの石油インフラが攻撃を受けた場合、米国の持分がある、もしくは米国と協力する域内のすべての石油・エネルギーインフラを灰燼に帰させる」と明らかにした。

この日、革命防衛隊がフジャイラ被弾の報道直後に別途声明でUAEに警告を発した点も、イランの攻撃の可能性を補強する材料だ。

革命防衛隊は「われわれは米国の敵対勢力のミサイルの発射源を攻撃することで、われわれの主権と領土を防衛することを正当な権利と見なす」と述べ、「対象にはUAEの一部地域の港湾、埠頭と米軍の隠れ家が含まれる」とした。

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