米国とイスラエルの空爆で始まったイラン戦争が2週目に入り、イランが破壊力の大きい兵器を相次いで使用しつつあり、戦争が長期化する可能性があるとの分析が出ている。イランはすでに国際原油価格を大きく揺さぶり得るホルムズ海峡一帯で兵器の使用を本格化している。
11日（現地時間）主要海外メディアによると、イランは最近、世界の石油輸送量の約20%が通過するホルムズ海峡に「海の地雷」と呼ばれる機雷を敷設し始めた。機雷は一度設置されると除去が難しく、海流に応じて移動するため位置の把握も容易ではないとされる。
CNNはある消息筋を引用し「（今回設置した）機雷敷設の規模は大きくないが、イランには依然として小型ボートと既存の機雷敷設艦の80〜90%以上が残っている」と伝えた。これはイランに「海軍は全くない」と主張したドナルド・トランプ米国大統領の発言と相反する内容である。
昨年の米国議会報告書によれば、イランは約5000〜6000個の海上機雷を保有していると推定される。イランが保有する機雷は種類も多様で、潜水夫が手動で船体に装着する吸着式機雷や、水面直下に浮遊していて船舶と接触すると爆発する係留式機雷などが含まれる。
イランの機雷敷設への懸念が高まると、ドナルド・トランプ米国大統領はこの日「一夜にして（ホルムズ海峡の）機雷敷設艦の大半を除去した」とし「除去した機雷敷設艦は59〜60隻だ」と述べた。ただし、既に設置された機雷が除去されたかは確認されていないとCNNは指摘した。さらに、海外メディアが米中部軍が前日に除去した機雷敷設艦は16隻だと報じた点を踏まえると、トランプ大統領が正確な数値を混同した可能性もある。
そもそも機雷は、イランがホルムズ海峡一帯で持ち出した兵器の一部にすぎない。独自の海軍を保有するイスラム革命防衛隊（IRGC）は、機雷と爆発物を搭載した自爆ボート、沿岸配備のミサイル砲台などで構成される攻撃網を依然として稼働できるとされる。このため、ある米国の消息筋はホルムズ海峡を「死の谷」と形容したこともある。
既に被害も現実化している。海外メディアによると、この日ホルムズ海峡一帯で少なくとも4隻の貨物船が発射体の直撃を受けた。革命防衛隊は、タイとリベリア船籍の貨物船がそれぞれ革命防衛隊の警告を無視して運航したため攻撃したと明らかにした。日本の海運会社商船三井所属の貨物船「ONEマジェスティ」号も、ペルシャ湾一帯で不明の発射体に被弾し軽微な損傷を負った。
世界が注視するタンカーも攻撃を受け始めた。ロイター通信によると、この日イランの艦船がイラク海域で2隻の燃料タンカーを攻撃して火災が発生し、乗組員1人が死亡したと推定される。先にイラン革命防衛隊は、イランへの攻撃が続く場合、中東で米国、イスラエルまたはその同盟国に「わずか1リットルの石油も積み込まれることを許さない」と警告したが、こうした脅しが現実化する様相だ。
イランが海上では機雷を持ち出したのに対し、地上ではクラスター弾の使用も始めた。ニューヨーク・タイムズ（NYT）によると、イランは今回の中東戦争の期間中、イスラエルに向けてクラスター弾を搭載したミサイルを発射した。イスラエル警察爆発物処理班のドロン・ラビ総警は2月28日、戦争勃発以降、イランがクラスター弾を搭載したミサイルを10発以上イスラエルに向けて発射したと明らかにした。
クラスター弾は弾頭が爆発すると小型爆弾が広範囲に散布されるため、民間人の近くで使用された場合、無差別な被害を引き起こす恐れがある。このため2008年以降、英国とフランスを含む100余りの国がクラスター弾禁止の国際条約に署名した。ただしイスラエルとイランはもちろん、ロシア、中国、インドなどはこの条約に署名していない。
英ガーディアンは「機雷よりも大きな脅威は、自爆型ドローンの群れによる攻撃や、沿岸から船舶に向けて弾道ミサイルを連続発射するなど、イランが大規模な直接攻撃に出る状況だ」とし「たとえ1発のミサイルやドローンでも防衛網を突破すれば、タンカーを深刻に破壊したり沈没させたりできる」と伝えた。