米国・イスラエルとイランの戦争で世界の金融市場の変動性が高まるなか、米国ウォール街の大手ヘッジファンドでさえ市場変動に巻き込まれて損失を被ったことが明らかになった。
10日（現地時間）の英フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、ウォール街最大級のヘッジファンドの一つであるシタデルの主力ファンド、ウェリントン・ファンドが先週2%の損失を記録した。ウェリントン・ファンドは年初来ではなお収益を維持しているが、戦争が長期化すれば損失に転じる可能性もある。
ウォール街の巨額投資家マイケル・ゲルバンドが運用するエグゾダスポイントも、債券投資比率の高さが逆効果となり先週2%の損失を記録した。戦争で市場の変動性が拡大し、エグゾダスポイントは今年積み上げていた収益をすべて吐き出した。米国ヘッジファンドのミレニアム・マネジメントも先週1.2%の損失を出したとされる。
ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）も同日、シタデル、ミレニアム、エグゾダスポイント、ポイント72などの大手ヘッジファンドがイラン戦争の余波で損失を被ったと伝えた。ポイント72は先週約15億ドル（約2兆ウォン）の損失を記録したとされる。これらヘッジファンドは特定の一取引で損失が生じたというより、マクロ経済見通しに基づく債券市場へのベットが外れたことで打撃を受けたとの分析だ。
WSJは「彼らが数十億ドル規模の資産を運用している点を勘案すれば、今回の損失は比率ベースでは比較的大きくない水準だ」としつつも、「今回の損失はイランを巡る対立が債券市場の既存の通念をどれほど揺るがしたかを示している」と評価した。
米国とイスラエルが先月28日にイランを攻撃して以降、金融市場は極度の変動性を示している。戦争の余波で原油価格が急騰し、先週の債券市場では売りが誘発され、短期国債に投資した投資家も大きな打撃を受けた。国際原油のベンチマークであるブレント価格がわずか24時間でBarrel当たり119ドルから84ドルまで急落した事例は、市場変動性の大きさを物語る。
とりわけ債券市場では、連邦準備制度（Fed・FRB）の利下げ基調が続くとの期待にベットしていた投資家がイラン戦争で打撃を受けた。あるマクロトレーダーは「事態直前までボラティリティが異常に低かったため、ヘッジファンドが利下げに過度なリスクを張ったことが禍根となった」と指摘した。
シタデルやミレニアム・マネジメントなどは代表的な「マルチマネジャー」型ヘッジファンドとされる。これらファンドは数十から数百のトレーディングチーム（ポッド・pod）がそれぞれ独立して資金を運用し、株式、債券、為替、商品など多様な資産を取引する。少数のリスクの高いベットに大きく投資するのではなく、複数の戦略を同時に運用して特定の市場方向へのエクスポージャーを下げ、安定的な収益を追求することが中核戦略だ。
ここ数年、ヘッジファンド業界ではこうした戦略が高い収益を上げてきた。ただし、運用資産（AUM）が数百億ドルに上るだけに、最近のように市場の変動性が高まる場合には大規模な損失が発生し、その余波が市場全体に波及する可能性があるとの懸念も出ている。
一方で、イラン戦争による変動性がむしろ投資機会になり得るとの見方もある。昨年、ドナルド・トランプ政権の大規模関税賦課で一部ヘッジファンドが想定外の打撃を受けたが、通年では収益を上げることに成功した。WSJは「これらファンドは上昇局面と下落局面の双方で収益を追求する、いわゆる市場中立戦略を運用している」とし、「一部の取引で損失が発生しても、他の取引での収益がそれを相殺する構造だ」と説明した。