中東の戦争の余波でグローバル金融市場の金利見通しが急変している。イランの戦争によるエネルギー価格の急騰がインフレを再び刺激しかねないとの懸念が高まり、年内の利下げを期待していた投資家は金融政策の見通しを再調整している。
◇「利下げ期待は過去の話」…各国中央銀行の利上げ論が再浮上
9日（現地時間）に英フィナンシャル・タイムズ（FT）は、投資家が各国中央銀行の利上げ可能性に賭けていると報じた。中東の戦争が長期化すれば原油とガス価格が急騰し、インフレ圧力が再び高まりかねないためだ。実際に国際原油価格はこの日、一時120ドル近くまで急騰した。
最近のスワップ市場のデータによると、欧州中央銀行（ECB）は年内に少なくとも一度、政策金利を0.25ポイント引き上げるとの観測だ。ついこの間まで市場がECBの利下げサイクル継続の確率を50%と見ていたのとは正反対の流れである。ECBは2024年から利下げサイクルに入った状態だ。
英国の中央銀行であるイングランド銀行（BoE）の金融政策見通しも速いペースで変わっている。イランの戦争以前は2回の利下げが予想されていたが、現在は年内の利上げ可能性まで取り沙汰されている。
米国でも利下げ期待がしぼむ雰囲気だ。連邦準備制度理事会（FRB・連準）の利下げ回数の期待値も従来の2〜3回から1〜2回水準へと縮小した。さらにはゼロ金利を維持していたスイス国民銀行と、利下げが有力視されていたカナダ銀行までもが年内の利上げ可能性が取り沙汰されている。
◇ロシア・ウクライナ戦争が残した教訓
FTは、こうした変化は2022年のロシアによるウクライナ侵攻以後に経験した「インフレ・トラウマ」が反映されたものだと評価した。当時、中央銀行は物価上昇を一時的と誤判し、対応のタイミングを逃したとの激しい批判を受けた経緯がある。
マイケル・ソンダース前BoE委員は「中央銀行はここ数年の経験にさいなまれている」と述べ、「インフレの二次的波及効果が現れる前に、政策当局者がはるかに攻撃的に対応する可能性が大きい」と語った。フレデリック・デュクロゼ、ピクテ資産運用のマクロ経済リサーチ責任者は「現在、グローバル金融市場でリスクに対する再価格付けが進行している」とし、「原油価格が1Barrel当たり100ドルを超え、150ドルや200ドルまで跳ね上がる可能性が市場に広がり始めた」と述べた.
ただし一部の専門家は、市場の反応が過度になり得ると指摘する。急激な利上げが、ただでさえ萎縮している実体経済を直撃して景気後退を加速させかねないとの懸念のためだ。トマシ・ビラデク、T・ロウ・プライスのストラテジストは「エネルギーショックにより、英国経済が短期の景気後退に陥る可能性がある」とし、「中央銀行が追加利上げよりも据え置きを選び、様子見に回る可能性も排除できない」と述べた。