米国ニューヨーク株式市場で主要3指数がそろって上昇して取引を終えた。ニューヨーク市場は原油急騰への警戒で1%超下落して始まったが、ドナルド・トランプ米国大統領の終戦の可能性に関する言及と主要7カ国（G7）が戦略備蓄油を共同放出する可能性があるという動きが相場を反転させた。
9日（現地時間）ニューヨーク証券取引所（NYSE）で、ダウ工業株30種平均は前営業日比0.50%高の4万7740.80、スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数は0.83%高の6795.99で取引を終えた。ナスダック総合指数は前営業日比1.38%高の2万2695.94で取引を終えた。この日ニューヨーク市場で主要3指数は寄り付き直後から下落し、午前には一時下落率が1%台後半まで広がった。
相場が上昇基調に転じたのは、G7各国による備蓄油の共同放出の報が伝わってからだ。これに加え、トランプ大統領がCBSとのインタビューで「戦争はほとんど終わったも同然だ」と語った事実が伝わると、株式市場は上昇幅を広げた。トランプ大統領は「イランには海軍もなく、通信もなく、空軍もない」とし、米国がホルムズ海峡を掌握することを検討していると述べたと伝えられた。
ホルムズ海峡の事実上の封鎖による生産混乱への懸念から、国際原油価格は取引時間中に一時Barrel当たり120ドル水準まで急騰した。その後、G7財務相のオンライン会合で原油高鎮静のため戦略備蓄油を放出する可能性が言及されると、原油は落ち着きを取り戻した。ブレント原油は瞬間的に約10%急落し、4月渡しのウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）はBarrel当たり85ドル台まで下落する場面もあった。
ただし市場では、まだ安心するのは時期尚早だとの見方も出ている。イランがホルムズ海峡を封鎖し、アラブ諸国が生産量を減らしているためだ。イラク、クウェート、アラブ首長国連邦は、タンカーがイランの脅威のためホルムズ海峡を通過して輸出できなくなったことから生産を減らすと明らかにした。エネルギーコンサルティング会社リスタッド・エナジーの副社長ヤニブ・シャは、この日のリポートで現在の状況が2カ月間続けばブレント原油価格が110ドルを超え、4カ月間続けばBarrel当たり135ドルまで上昇し得ると予測した。