マスード・ペゼシキアンイラン大統領が空爆被害を受けた湾岸諸国に謝罪し攻撃を中止すると明らかにしてから数時間も経たないうちに、バーレーンやアラブ首長国連邦（UAE）などがイランの攻撃を受けた。湾岸諸国はイランの攻撃が続く場合は報復し得ると警告し、緊張が再び高まっている。
7日（現地時間）、ロイター通信とAP通信など主要外電によると、バーレーンの首都マナマではこの日午後、イランの空爆で住宅などの建物に火災が発生した。
イラン革命防衛隊（IRGC）は、バーレーン内のジュファイル米軍基地を攻撃したと主張した。革命防衛隊はこの日、ジュファイル基地からイラン国内の海水淡水化プラントを狙った攻撃があり、これに対する対応の一環としてミサイルを発射したと説明した。
UAE国防省もこの日夕方、ドバイ上空でイランのミサイルとドローンを防空網で迎撃したと明らかにした。ロイター通信は、ドバイのアル・バルシャ地域では迎撃された物体の残骸が車両上に落下し、アジア系の運転者1人が死亡したと伝えた。
先にペゼシキアンイラン大統領はこの日、国営テレビの演説で「隣国がイランを攻撃しない限り、当該国に対する攻撃を中断する案を承認した」とし、「イランの攻撃を受けた隣国に個人的に謝罪する」と述べた。ペゼシキアン大統領の発言は、湾岸諸国の怒りをなだめ、報復攻撃の可能性を遮断するためのメッセージと解釈された。ロイター通信によると、サウジアラビアは謝罪発表の直前にイランへ強い警告を伝達したとされる。
ロイター通信は複数の消息筋を引用し、ファイサル・ビン・ファルハーン・アールサウード外相が2日前にアッバス・アラグチイラン外相と通話し、サウジ領土やエネルギー施設への攻撃が続く場合は報復せざるを得ないと警告したと伝えた。
イランは、湾岸諸国を直接狙ったのではなく米軍基地などを攻撃したという見解を維持している。同時に、サウジ側に対し域内の米軍基地を閉鎖し、米国の攻撃に活用され得る情報共有を中止するよう求めたと伝えられた。
アラグチ外相はエックス（X・旧ツイッター）に投稿し、「隣国の領土がイランの攻撃に使用されないことを前提に、ペゼシキアン大統領は域内の緊張緩和に前向きな姿勢を示したが、ドナルド・トランプ米大統領がこれを即座に拒否した」と述べ、周辺国攻撃の責任を米国に転嫁した。さらに「戦争は米国の交渉力を高めないことを、トランプ大統領の特使たちに警告した」とも述べた。
イラン指導部は軍事行動が継続し得ることも示唆した。臨時指導者委員会の別の委員であるゴラムホセイン・モフセニ・エジェイ司法府首長は「域内の一部国家の領土が敵に利用され、イラン攻撃の拠点になっている」とし、「これら標的への攻撃は続く」と明らかにした。モハンマド・バーゲル・ガーリーバーフ国会議長も「域内に米軍基地が存続する限り、これらの国家は平和を享受できない」と述べた。
イランの空爆が続く中、カタールも報復の可能性を示唆した。カタール国営通信によると、シェイク・タミム・ビン・ハマド・アールサーニー首長はトランプ大統領と通話し、イランの継続的な空爆で高まった域内の緊張状況を協議した。首長はまた、自国の安全と主権、国益を守るために必要なあらゆる措置をためらわず講じるとして、イランに対する報復の可能性を示唆した。
一方、ボロディミル・ゼレンスキーウクライナ大統領もムハンマド・ビン・サルマーンサウジ皇太子と通話し、イランのドローンへの対応を支援すると提案した。ゼレンスキー大統領は「ウクライナは数年間、イランが設計したシャヘドドローンと戦ってきており、世界のどの国よりも多くの経験を有している」とし、「われわれは支援する用意がある」と明らかにした。