中東情勢の不安拡大と国際原油価格の上昇で、米ニューヨーク株式市場の主要3指数がそろって下落した。
5日(現地時間)のニューヨーク株式市場で、ダウ工業株30種平均は前日比784.67ドル(1.61%)安の4万7954.74で取引を終えた。S&P500種指数は前日比38.79ポイント(0.56%)安の6830.71、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は58.498ポイント(0.26%)安の2万2748.986でそれぞれ引けた。
原油価格が前日に安定推移を示した後に再び急騰し、株式市場も下落基調に転じたとみられる。
この日、ニューヨーク商業取引所で4月渡しの米国産西テキサス中質原油(WTI)は8.51%急騰し、Barrel当たり81.01ドルで終えた。2024年7月以降、1年8カ月ぶりの高値だ。
全米自動車協会(AAA)によると、米国内のガソリン小売価格は先週比で約27セント上昇し、ガロン(約3.78リットル)当たり平均3.25ドルを記録した。これほどの急騰は2022年3月のロシアによるウクライナ侵攻以来初めてだとAAAは明らかにした。
世界の原油輸送量の約20%を担うホルムズ海峡が事実上封鎖され、中東産油国は原油生産に支障を来していることが判明した。この日、ペルシャ湾沿岸海域に停泊中だったタンカーが攻撃を受けたとの報道があり、アラブ首長国連邦(UAE)やクウェートなど中東各国はエネルギー施設への攻撃を受けた。
これを受け、CFRAリサーチのチーフ投資戦略家サム・ストーバルは「今起きていることが何であれ、投資家は良くない状況だと言っている」と総括した。
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