フランス・ドイツに続き、イタリアもイランの報復攻撃で被害を受けた湾岸同盟国の支援方針を公式化した。キプロスの英国空軍基地がドローン攻撃を受けるなど戦争の余波が欧州近傍に広がり、欧州主要国が防空・海軍戦力を投入する流れが鮮明になっている。
5日（現地時間）ロイター通信によると、ジョルジャ・メローニ伊首相はラジオインタビューで「英国・フランス・ドイツと同様にイタリアも湾岸諸国を支援する計画だ」と述べ、「支援は国防、特に防空分野に集中する」と明らかにした。メローニ首相は「数万人のイタリア人が住み、2000人のイタリア軍人が配備されている場所だ」として保護の必要性を強調した。
イタリア軍は2014年からクウェートのアルサレム基地に駐留しており、同基地は先月28日にイランのミサイル攻撃を受けたと伝えられている。フランスもジャン・ノエル・バロ外相が3日「ラファール戦闘機が中東内のフランス軍基地上空の安全確保のため動員された」と明らかにするなど、対応の水準を引き上げている。フランスはまた、中東内の一部基地に米軍航空機の一時駐留を認めたと統合参謀本部の報道官がAFP通信に語った。
欧州各国の危機感はキプロス事態で一段と高まった。2日、キプロスの英国空軍アクロティリ基地に複数のドローンが飛来して航空機格納庫が損傷し、その後、英国とフランスは東地中海に追加の軍艦を派遣して対応態勢を強化した。キプロスは中東に最も近い欧州連合（EU）加盟国とされる。
グィド・クロセート伊国防相はこの日、議会で「イタリアはスペイン・フランス・オランダとともにキプロスに海軍戦力を派遣する」と述べ、「数日内に配備が行われる」と明らかにした。スペインも防空任務を担うフリゲート艦を派遣し、フランスの空母、ギリシャの艦艇と作戦を実施する計画だとした。
前日には、イラン領土から発射されトルコの領空に向かっていた弾道ミサイルが、東部地中海に配備された北大西洋条約機構（NATO・ナト）空軍により撃墜された。このミサイルがトルコ南部のインジルリク空軍基地を狙った可能性があるとの観測が出ており、軍事的緊張も高まっている。こうした状況下で欧州主要国の中東支援が拡大すれば、紛争が国際安保のイシューに発展しかねないとの懸念も出ている。