米国とイスラエルの対イラン空爆作戦「壮大な怒り（Epic Fury）」が1週間目に入るなか、米国とイランの双方が容易に退く気配を見せず、火の手が中東全域に広がっている。ここに米国の支援を背にしたクルド人勢力や、中東同盟国支援に乗り出した欧州各国まで加勢し、衝突は歯止めなく拡大する様相だ。
5日（現地時間）、米国とイランは軍事行動を継続する強い意思を相次いで表明し、衝突が長期化する可能性を示唆している。イランとイスラエルの主要都市ではミサイルとドローン攻撃で死傷者が続出しており、イランによる米軍基地攻撃によりカタール、サウジなど近隣の湾岸諸国でも被害規模が拡大している。
◇米「作戦は新たな段階に突入」VS イラン「交渉する理由はない」
この日、ピート・ヘグセス米国防省（戦争省）長官はフロリダ州マクディル空軍基地で記者会見を行い、「我々の弾薬は満載であり、我々の意思は鉄壁だ」と述べ、「防御および攻撃兵器の備蓄は、必要なだけ作戦を持続できるようにする」と強調した。より多くの兵力と資源を投入できる以上、現状をめぐる主導権が米国にあることを強調したものと受け止められる。
今回の軍事作戦を管轄する米中央軍のブラッド・クーパー司令官も、米国が高いレベルの作戦遂行能力を維持していると明らかにした。クーパー司令官によれば、過去72時間のあいだに米国の爆撃機はイラン国内の目標約200カ所を攻撃した一方、イランの弾道ミサイル攻撃は作戦初日の先月28日比で90%減少したという。作戦はイランのミサイル戦力の打撃を越え、武器再建能力と生産基盤そのものを破壊する「次の段階」に入ったというのが米側の主張だ。
イスラエルもまた軍事作戦が新たな段階に入ったと宣言した。エヤル・ザミルイスラエル軍参謀総長は「この段階でイラン政権とその政権の軍事的能力をさらに解体する」とし、「まだ公表していない追加の作戦を準備している」と発表した。イスラエル軍によれば、この日までにイランの弾道ミサイル発射台と防空網はそれぞれ60%、80%以上が無力化された状態だという。
ただしイランは現時点まで米国との交渉の可能性を全面否定し、この日イスラエルと近隣湾岸諸国の米国関連施設を標的に20回目の攻撃を実施したもようだ。アッバス・アラグチ外相は「我々は停戦を求めていない」とし、「我々が米国と交渉しなければならない理由は何も見いだしていない」と明らかにしたことがある。
◇炎に包まれる中東…アゼルバイジャン・海上まで延焼
これによりイスラエル最大の都市テルアビブでは住民退避令が発令され、イラク・クルディスタンのドホーク地域では米国HKNエナジーが運営するサルサング油田がドローン攻撃を受けた。アラブ首長国連邦（UAE）のアルダフラ空軍基地近郊ではドローンの破片で6人以上が負傷し、カタール・ドーハの米国大使館近くでも退避令の後にミサイル空爆が行われた。バーレーンでも国営製油施設がイラン側のミサイルの打撃を受けた。
イランはコーカサスに位置するアゼルバイジャンにまで攻撃を敢行し、紛争地域を拡大しようとする構えだ。イランのドローン攻撃でアゼルバイジャンの飛地であるナヒチェバン各地で爆発音が鳴り響き、空港や学校などにドローンが墜落して民間人4人以上が負傷したとみられる。先立ってもイランはNATO（北大西洋条約機構）加盟国のトルコおよび近隣のイラク北部に対してもミサイルを発射するなど軍事行動を行ったが、イラン側はこれについて「我々が撃ったものではない」と強く否定したことがある。
イラン本土でも甚大な被害が報告されている。イラン参戦兵・殉教者財団によれば、イラン国内の累計死亡者は少なくとも1230人に達するという。身元が確認された遺体を基準にしているため、実際の死亡者はこれをはるかに上回るとみられる。現在までにイラン国内174都市が打撃を受け、ミサイル施設のほか病院、学校、政府庁舎など建物3646棟が爆撃されたとイラン赤新月社は伝えた。
あわせて前線は海上まで拡大している。イランのホルムズ海峡封鎖で原油価格が急騰する兆しが見えると、米国が海域内の優位を確保するためにイランの主要海上戦力を攻撃しているためだ。米中央軍によれば、現在までにイラン船舶20隻以上が米海軍の攻撃を受けるか沈没し、この中にはイラン革命防衛隊（IRGC）の主力水上艦であるソレイマニ級艦も含まれるとされる。
◇クルド民兵投入で「地上の代理戦争」が展開される見通し
ここにイラン系クルド人民兵まで参戦の意思を示し、衝突が地上戦に飛び火する可能性が高まっている。先立ってイラク・クルド自治地域のアルビルでは、クルド民兵が「トヨタ・ランドクルーザーLC71」車両を50台購入した事実が捉えられ、戦闘活用を目的に車両を大量購入したとの分析が浮上した。
ドナルド・トランプ米大統領が彼らに広範な航空支援とその他の後援を約束した状況も明らかになった。ワシントン・ポスト（WP）によれば、トランプ大統領は今週クルド人指導者らと通話し、支援の意思を表明したという。トランプ大統領は先にアリー・ハメネイの次男モジュタバの最高指導者選出に公然と反発を示し、クルド人の対イラン攻撃に「全面的に賛成する」と公に発言したことがある。米国が地域勢力を前面に立てて「代理戦争」方式で戦争を遂行する見通しを示す一節だ。
中東情勢は欧州にも影響範囲を広げている。この日ロイター通信によれば、ジョルジャ・メローニ伊首相は「英国・フランス・ドイツと同様にイタリアも湾岸諸国を支援する計画だ」とし、「国防、特に防空分野を重点的に支援する」と付け加えた。
先立って欧州連合（EU）3カ国はイランの最初のミサイル攻撃直後に「深い遺憾」を表明し、「防御的で均衡の取れた措置」を警告して地中海に軍艦を派遣したことがある。スペインも防空任務を指揮する護衛艦をキプロスに派遣し、フランスはイラン攻撃に直接参加しない米軍機に限って本土の空軍基地使用を許可したことがある。