中東の緊張が6日目に入るなか、米国とイランの水面下での接触説が広がり、米ニューヨーク株式市場は上昇して取引を終えた。
4日(現地時間)のニューヨーク株式市場で、ダウ工業株30種平均は前日比238.14ドル(0.49%)高の4万8739.41で取引を終えた。S&P500種指数は前日比52.87ポイント(0.78%)安の6869.50、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は290.79ポイント(1.29%)高の2万2807.48でそれぞれ終了した。
とりわけ大型テクノロジー株が上昇基調を主導した。テスラ(3.44%)とアマゾン(3.95%)はいずれも3%台の上昇となり、エヌビディア(1.66%)とMeta(メタ)(1.93%)も上昇を続けた。
先立って、イラン情報当局が第三国を通じて米中央情報局(CIA)に紛争終結に向けた協議を提案したとする米ニューヨーク・タイムズ(NYT)の報道が出たことで、紛争が早期に収束するとの期待感からリスク資産選好が復活したとみられる。
ウェルズ・ファーゴ投資研究所のスコット・レン研究員は「追加のエスカレーションのリスクは依然として存在するが、市場のリスク回避姿勢の拡大は短期にとどまる可能性が大きい」と分析した。
あわせて米民間雇用も市場予想を上回り大幅に増加したことが明らかになり、株式相場の上昇に弾みをつけた。
米雇用情報会社オートマティック・データ・プロセッシング(ADP)の集計によると、2月の米民間企業の雇用は前月比6万3000人増加した。これはダウ・ジョーンズが集計した予想の4万8000人を上回る数字で、2025年7月以降で最大の増加幅に当たる。
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