米国とイスラエルのイラン空爆が中東全域へ拡大しかねないとの懸念が高まり、ニューヨーク株式市場は下落して引けた。
3日（現地時間）のニューヨーク株式市場でダウ工業株30種平均は前営業日比403.51ドル（0.83%）安の4万8501.27で取引を終えた。スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数は前営業日比64.99ポイント（0.94%）下落の6816.63、ハイテク株中心のナスダック総合指数は232.17ポイント（1.02%）安の2万2516.691でそれぞれ終えた。
先月28日に始まった米国とイスラエルの空爆とイランの反撃が長期化するとの懸念が強まり、イラン軍部によるホルムズ海峡封鎖が世界の原油輸送に支障を来す可能性も高まったことから、取引時間中にS&Pとナスダックの各指数はそれぞれ2.5%、2.7%まで下げた。
ただし午後に入り、トランプ大統領が自身のソーシャルメディア（SNS）「トゥルース・ソーシャル」で「米海軍が必要な場合、エネルギーのシーレーンを直接保護する」と明らかにし、下げ幅は次第に縮小した経緯がある。
業種別では全業種が下落するなか、素材が2.69%安と最大の下げとなった。テクノロジーと資本財、ヘルスケアも1%台の下落となった。
フィラデルフィア半導体株指数を構成する30銘柄がすべて下落し、マイクロン・テクノロジーは8%急落した。インテル（-5.27%）とKLA（-6.10%）、アプライド・マテリアルズ（-5.60%）、ラム・リサーチ（-5.94%）も6%前後下げた。
時価総額1兆ドル超の巨大テック企業の中ではマイクロソフト（5.38%）が堅調な推移を示した。Meta（メタ）（0.23%）とアマゾン（0.16%）も上昇基調を続けた。エヌビディア（-2.43%）とブロードコム（-1.56%）は2%前後の下落となった。