米国とイスラエルのイラン攻撃以後、イランが隣国アラブ首長国連邦（UAE）を標的に報復に乗り出し、長年「安全な金融都市」を掲げてきたドバイのイメージが大きな打撃を受けた。
1日（現地時間）AP通信は「UAEは数年間、外国人にとって安全で税金のないオアシスのような場所として自らを宣伝してきた」としつつ、「しかしイランの武器がドバイに降り注ぎ、その平和的なイメージは粉々になった」と報じた。
イランは先月28日、米国とイスラエルの攻撃を受けてから約1時間で、中東地域内の米軍基地14カ所とイスラエル主要都市に向けてミサイルとドローンを発射し報復に乗り出した。この過程でドバイの主要ランドマークも被害を受けた。
ドバイ政府広報局はこの日、エックス（X）を通じて「迎撃されたイランのドローンの破片がブルジュ・アル・アラブ外壁に衝突して小規模な火災が発生した」とし、「消防当局が迅速に対応して火災を鎮圧し人的被害はない」と明らかにした。ブルジュ・アル・アラブ・ホテルはブルジュ・ハリファと並びUAEを代表するランドマークとされる。
このほか、フェアモント・ザ・パーム・ホテルにはミサイルの破片が落下して火災が発生し、中東のハブ空港であるドバイ国際空港もイランの空襲に対応する過程で一部施設が被害を受けた。ソーシャルメディア（SNS）には、高さ830mのブルジュ・ハリファ近隣上空へ煙が立ち上る様子を収めた映像が拡散している。
ドバイをはじめとするUAEの都市は、砂漠沿岸で税負担なく贅沢な生活を享受しようとする富裕な観光客や事業家らを誘致するため「安全な場所」というイメージを強調してきた。その結果、総住民約1100万人のうち約90%が外国人で構成されている。
欧州外交関係委員会（ECFR）のペルシャ湾専門家シンツィア・ビアンコはSNSエックス（X）に「ドバイの本質自体が不安定な地域の中で安全なオアシスである点に基づいてきたという意味で、これはドバイにとって最悪の悪夢のような状況だ」と述べ、「回復力を維持する方法はあるかもしれないが、以前に戻るのは難しいだろう」と分析した。