米国・イスラエルとイランの軍事的衝突で中東情勢が全面戦争の危機に向かう中、王毅中国共産党中央政治局委員兼外交部長が全方位の「電話外交」を展開し、事態の仲介と存在感の誇示に乗り出した。
中国国営の新華通信によると、王部長は2日、アッバス・アラグチ・イラン外務長官の要請で実現した通話で「イランの主権と安全、領土保全および民族的尊厳を守る努力を支持する」と明らかにした。王部長は米国とイスラエルに対し即時の軍事行動中止を促す一方、戦争が中東全域へ拡大するのを防がねばならないという原則的立場を再確認した。
これに対しアラグチ長官は「米国がイランと交渉を進めていた最中に戦争を始めた」と批判し、これはあらゆる国際法に違反しイランの「レッドライン」を越えた行為だと主張した。アラグチ長官は、イランが自救策として全力で防御せざるを得ない状況であることを強調し、中国が地域の緊張緩和のため引き続き公正かつ前向きな役割を果たしてほしいと要請した。
王部長は続いて、中立仲介国であるオマーンのバドル・アルブサイディ外務長官、欧州で外交的解法を重視するフランスのジャンノエル・バロー外務長官とも相次いで通話し、国際社会の連携を求めた。
アルブサイディ・オマーン長官との通話で王部長は、米国の挑発が国連憲章の原則に反すると指摘し、バロー仏長官には「大国が軍事的優位を根拠に他国を恣意的に攻撃する『ジャングルの法則』へ回帰してはならない」と米国を迂回的に批判した。フランス側も今回の米・イスラエルの軍事行動が安保理の承認を経ていないことを指摘し、緊張緩和に向けた中国の役割に期待すると伝えた。
ただし王部長は、イランの主権擁護について支持の意向を示しながらも、イランへの直接的な軍事支援には言及を避けた。代わりに、イランが近隣諸国の合理的な懸念を重視し、内的安定を維持すべきだとして、双方を戒める姿勢で自制を求める様子も見せた。
一方、中国外交部は一部で提起されたイランへの極超音速対艦ミサイル販売疑惑について「事実ではない」と線を引き、今月末に予定されたドナルド・トランプ米国大統領の訪中の可否に関しては「両国首脳が疎通を維持している」とし、原論的な回答を示した。