米国とイスラエルのイラン空爆の余波でグローバル資産市場が揺れている。
1日（現地時間）ロイターによると、この日店頭市場でブレント原油価格は先週金曜日の終値より8〜10%急騰し、Barrel当たり80ドル前後で取引されている。中東情勢が不安定化したことでホルムズ海峡が事実上封鎖され、2日に取引所が再開した後はさらに大きな上昇が見込まれる。
安全資産と見なされてきた通貨の価格も揺らいでいる。この日ニューヨーク外国為替市場でユーロは先週金曜日の終値より0.4%下落した1.1769ドルで取引されている。とりわけスイスフランに対するユーロ相場は0.90391スイスフランと0.6%下落し、2015年以降の最安値を記録した。
安全資産に分類されるスイスフランは米ドルに対しても価値が0.3%上昇し、ドル・円相場も155.85円へ小幅下落するなど円が堅調だ。金先物もこの日2%上昇するなど、地政学的リスクの拡大を受けて安全資産への資金集中が強まっている。
一方で、リスク資産を避ける動きが鮮明となりビットコイン価格は下落した。ビットコインは米国とイスラエルの攻撃直後に6万4000ドル台まで崩れた後、現在は小幅に持ち直している。
ロンバードオディエの主席エコノミスト、サミ・チャールはロイターに「2つのシナリオを想定している」と述べ、「一つ目はグローバルエネルギー市場の一部混乱が世界経済に与える影響が限定的な場合で、二つ目は紛争の長期化と拡大がオイルショックにつながる場合だ」と分析した。
続けて「今は一つ目のシナリオが進行中だと見ている」としつつ、もし二つ目のシナリオが現実化すれば「コモディティ、債券金利、通貨、石油に敏感な株式セクター、インフレ見通し、金融政策の経路、そしてホルムズ海峡の長期封鎖の場合には経済成長にまで影響が及ぶ」と懸念を示した。