ドナルド・トランプ米国大統領が28日（現地時間）にイラン空爆を断行するに先立ち、今回の作戦が米国に「高リスク・高リターン」になり得るとの国家安全保障ブリーフィングを受けたと、ロイター通信が米政府関係者を引用して報じた。ロイターによると、トランプ大統領は米軍の大規模な死傷者発生の可能性とともに、今回の作戦が米国に有利な中東秩序の「世代的変化」をもたらす可能性があるとの報告を受けたという。
米国防総省が「オペレーション・エピック・フューリー（Operation Epic Fury）」と命名した今回の軍事作戦は、米東部時間基準でこの日午前1時ごろ、艦載発射のトマホーク巡航ミサイルと空軍・海軍の戦闘機空爆で始まった。米国はイスラエルとともにイランを攻撃し、その後イランはイスラエルと中東内の米軍基地に報復攻撃に出ている。
トランプ大統領はこの日未明に公開したビデオ演説で「勇敢な米国の英雄たちが命を落とすことがあり得る」として死傷者発生の可能性を認めた。その一方で「われわれは未来のためにこの行動を取っており、これは崇高な任務だ」とし「すべての将兵のために祈る」と述べた。
ロイターは今回の作戦が2003年のイラク侵攻以来で最も危険な米軍作戦になり得ると評価した。トランプ大統領は空爆に先立ち、ジョン・ラトクリフ中央情報局（CIA）長官、ダン・ケイン統合参謀本部議長、マルコ・ルビオ国務長官、ピート・ヘグセス国防長官などから複数回のブリーフィングを受けたとされる。26日には中東地域の米軍を統括するブラッド・クーパー中央軍司令官もホワイトハウスの状況室での協議に加わった。
米政府関係者は、ホワイトハウスが空爆前からイランの報復可能性や域内の米軍基地に対するミサイル攻撃リスク、イラクとシリア内の親イラン勢力による米軍攻撃シナリオなどの報告を受けていたと明らかにした。米国が当該地域に大規模な軍事力を増強したものの、急ぎ配備した防空システムには限界があったとも述べた。
専門家の間では、イランが弾道ミサイル、ドローン、サイバー攻撃など多様な報復手段を保有しており、衝突がより危険な方向に拡大しかねないとの見方が出ている。トランプ大統領がイラン国民に政権転覆を促したとしても、現実化は容易ではないとの見通しも示される。
カーネギー国際平和基金のニコル・グラエフスキーは「イランの野党は相当に分裂している」とし「国民が蜂起に踏み切る意思がどの程度かは不明確だ」と語った。駐イスラエル米国大使と米国防総省の中東担当高官を務めたダニエル・シャピロは「イランは米国が保有する迎撃ミサイルよりも多くの弾道ミサイルを保有している」とし「一部のイランの兵器は防御網を突破するだろう」と述べた。シャピロは今回の空爆を「重大な賭け」と評価した。