イランが米国とイスラエルの空爆に対抗し、中東の米軍基地を同時多発的に攻撃した。米国・イスラエルとイランの衝突がペルシャ湾一帯に拡大する様相だ。
AP通信などの海外メディアによると、イランの精鋭組織であるイスラム革命防衛隊は28日（現地時間）、カタールのアルウデイド空軍基地、クウェートのアルサレム空軍基地、アラブ首長国連邦（UAE）のアルダフラ空軍基地、バーレーンの米海軍第5艦隊本部など中東の主要米軍基地に向けてミサイルとドローンを大規模に発射した。
米国の同盟国であるサウジアラビアの首都リヤドとUAEの首都アブダビ、ドバイでも複数回の爆発音が聞こえた。アブダビでは迎撃の過程で住宅地域に落下した破片に当たり1人が死亡した。
米軍の中東最大規模の基地であるアルウデイドを抱えるカタールは、自国領土に向けた度重なる攻撃をパトリオット地対空ミサイルで成功裏に阻止したと明らかにした。ヨルダンは自国領空で弾道ミサイル2発を撃墜したとして、防空網が正常に作動したと発表した。
米軍中央軍（CENTCOM）が駐留するクウェートでも空襲警報とともに爆発音が響き、混乱が生じた。現地軍当局は探知したミサイルを迎撃したと明らかにした。バーレーン当局も米海軍第5艦隊の施設が空爆の標的になったことを確認した。
イラク北部のクルド自治地域エルビルの米国総領事館近くや空港周辺でも爆音と煙が確認された。
イラン革命防衛隊は今回の報復作戦を「サデクの約束4」と命名した。革命防衛隊は「容赦なき報復」と題した声明で「シオニズム政権（イスラエル）とその後援者である米国のいかなる攻撃も看過しない」とし、「中東のすべての米国の軍事基地と資産を侵略行為に伴う合法的標的と見なす」と明らかにした。
また、米国とイスラエルの対イラン軍事作戦に領空と領土を提供する周辺の中東諸国も攻撃対象となり得ると警告した。
ソーシャルメディアでは、イランの報復空爆の標的となった中東の周辺国の都市で黒煙が立ち上る写真や映像が拡散した。
攻撃を受けた各国は、米国・イスラエルとイランの軍事衝突に巻き込まれた責任をイランに転嫁し、強硬対応の方針を示した。サウジは声明で、UAE・バーレーン・カタール・ヨルダン・クウェートなどを狙った攻撃を「野蛮だ」と規定し、最も強い表現で非難した。
UAE国防省は「今回の攻撃は国家主権と国際法を明白に侵害した行為だ」とし、「安全保障を損なうあらゆる試みに断固として対処する」と明らかにした。バーレーンはイランの空爆を「裏切りの攻撃」と規定し、カタールとクウェートの外務省も自国防衛のための措置に乗り出すと明らかにした。