米国がイランと繰り広げてきた長引く外交戦に終止符を打ち、軍事的に解決する案を探っている。単なる局地的な挑発への対応ではなく、イラン政権の根幹を揺るがす大規模な全面戦争に発展する兆しである。
18日（現地時間）米国の政治専門メディア「アクシオス」によると、トランプ大統領は最近ホワイトハウスで国家安全保障の中核参謀を招集し、イラン危機への対応策を協議した。この場では最近スイス・ジュネーブで行われた核交渉の結果が報告された。米政権の高位関係者の間では、今回の対話は成果のない時間の浪費だったという懐疑論が支配的だ。会議場の雰囲気も冷ややかだった。ある米政権関係者はアクシオスに「ボールはイランに渡ったので結果を見守ろう」としつつも、交渉内容に否定的な反応を示した。別の関係者は今回の交渉を「パティのないハンバーガー」と切り捨てた。
イランに対する軍事的な動きもすでに実戦段階を思わせる水準に入った。米国は中東地域に空母2隻と軍艦12隻、戦闘機数百機を集結させた。これに加え、世界最大の空母ジェラルド・R・フォードが率いる打撃群が数日内に東地中海に進入する予定だ。軍事専門家はフォード到着の時点が実際の攻撃が始まるDデイと重なるとみている。今回の作戦は先月ベネズエラで断行した精密打撃とは次元が異なる。イラン全域の中核施設を狙い、数週にわたり続く大規模な全面戦となる見通しだ。
米国がこれほど強硬に転じたのは複合的な理由がある。何より外交的解決が限界に突き当たった。トランプ大統領はホワイトハウス復帰後、新たな核合意を試みたが、イランは微動だにしない。むしろイランが世界のエネルギー供給の要であるホルムズ海峡を閉鎖すると脅し、国際経済を人質に取った点がトランプ大統領の怒りを買った。
いまがイラン政権を屈服させる最適期だという内在的な判断も作用した。イランでは現在、大規模な内部デモで民心が離反した状態だ。過去2年間にイスラエルがイランを支援してきたヒズボラなどを相当部分無力化した点も米国の決断を後押しした。トランプ大統領にとっては、残り3年の任期内に中東の厄介事であるイラン問題を完全に根絶するという政治的な思惑もある。
米国は現在、イランに詳細な提案を持ってくるよう求め、2週間という時間を与えた。事実上の最後通告である。昨年6月にもホワイトハウスはイランに2週間の時間を与えた後、交渉が進展しなかったとして3日で「ミッドナイト・ハンマー」作戦を展開し、イランの核施設を空爆した。今回も同様の手順を踏む可能性が高い。
トランプ大統領の周辺人物は戦争の可能性を非常に高いと見ている。ある大統領参謀はアクシオスに「大統領はイランの態度にうんざりしている」と述べ、「参謀の間では思いとどまらせる声も出ているが、今後数週間以内に実際の軍事行動が起こる確率は90%に達する」と明らかにした。リンゼイ・グラハム上院議員もイランへの攻撃が近く始まる可能性があると見通した。
イスラエル政府もすでに数日内に戦争が始まるシナリオを描き、万全の準備を整えた。今回の戦争が勃発すれば、米国とイスラエルが共同作戦を展開する可能性が高い。これはイラン国内の地下核施設のみを標的とした過去の作戦よりはるかに広範な目標を含む。イラン政権の生存自体が脅かされる実存的危機になるとの分析である。