ニューヨーク株式市場は取引時間中に上げ下げを繰り返し、まちまちで取引を終えた。人工知能（AI）が産業全般に及ぼす波及に対する懸念が続いたが、押し目買いが流入し、横ばい圏で引けた。1月の消費者物価指数（CPI）は予想より緩やかな伸びとなったものの、相場をけん引するには至らなかった。
13日（現地時間）ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ工業株30種平均は前日比48.95ポイント（0.10%）高の4万9500.93で終えた。S&P500種指数は3.41ポイント（0.05%）高の6836.17で引け、ナスダック総合指数は50.48ポイント（0.22%）安の2万2546.67で取引を終えた。
米労働省によると、1月の消費者物価指数（CPI）は前月比0.2%上昇し、前年12月（0.3%）から鈍化、市場予想（0.3%）も下回った。コアCPIは前月比0.3%上昇で予想に一致した。市場はインフレ圧力がやや和らいだ点に安堵したが、積極的な買いシグナルとは解釈しなかった。
CPI発表直後に上げ幅を広げた株価指数先物は間もなく上昇分を吐き出し、寄り付き後も指数は急騰急落を繰り返した。S&P500は寄り付き直後10分で50ポイント急落した後、わずか4分で下げ幅をすべて取り戻すなど高いボラティリティを示した。アルゴリズム売買とレバレッジ投資の拡大がこうした相場をあおっているとの分析もある。
取引後半には「大統領の日」の休場を前に様子見姿勢が続き、主要指数の上昇幅は大半が縮小した。
キース・ビューカナン、グローバルトインベストメントの上級ポートフォリオマネジャーは「この日のCPIリポートは、AIが引き起こした産業の大変革がどこまで続くのか不確実な状況で、何ももたらさなかった」と述べ、「市場はAIが経済全般にどのような影響を及ぼすのか、いまだに見極めているところだ」と語った。
業種別では公益が2%、不動産とヘルスケアが1%以上上昇した。裁量消費、通信サービス、テクノロジー、金融は下落した。
時価総額1兆ドル（約1444兆ウォン）以上のビッグテック企業はテスラを除き軟調だった。エヌビディアとアップルは2%以上下げ、アルファベットとブロードコム、Meta（メタ）も1%超下落した。