ビットコイン価格が急落し、暗号資産市場に再び冷え込みが広がっている。世界最大の暗号資産であるビットコインは昨年10月の高値比で約44%下落し、6万3000ドルを割り込んだ。16カ月ぶりの低水準である。変動性が大きい暗号資産市場の特性上、価格急落自体は珍しくないが、今回の下落は市場環境と逆行する点で注目に値するとの見方が出ている。
5日（現地時間）ニューヨーク・タイムズ（NYT）やCNNによると、最近のグローバル金融市場は地政学的緊張と政策不確実性でリスク回避の心理が強まっている。中東情勢の不安、貿易摩擦の拡大、テック産業全般の調整が重なり、株式市場のボラティリティ指標も上昇した。こうした環境は通常、安全資産需要を刺激する。実際、金価格は史上最高値を更新し、1オンス当たり5500ドルを突破した。
一方でビットコインは正反対の動きを示した。暗号資産業界はこれまでビットコインを「デジタル金」と位置づけてきた。危機局面で価値の保存手段として機能するという理屈だった。だが今回の調整局面でビットコインは安全資産ではなくリスク資産のように動いた。金価格が上昇する間にビットコインは一段安となり、両資産の乖離はむしろ拡大した。
専門家は、この過程で「デジタル金」という物語自体が揺らいだと評価する。市場不安が高まるほど、投資家はビットコインを買い増すよりも現金化の対象として認識した。リスク回避局面で真っ先に整理される資産の一つになったとの分析である。実際に一部ヘッジファンドの投資家は暗号資産の損失を補填するため、金と銀の投資分まで売却したと伝えられている。
政治的な期待も弱まった。暗号資産市場はドナルド・トランプ大統領の親暗号資産スタンスに支えられ、昨年急騰した。トランプは規制緩和と産業育成を公言し、いわゆる「トランプ効果」がビットコイン価格を押し上げた。だが足元のビットコイン価格はトランプ当選直前の水準よりも低下した。政策への期待が実質的な需要に結びつかなかったことを意味する。
機関投資の流れも鈍化した。ビットコイン現物上場投資信託（ETF）は、発売初期に期待されたほどの資金流入を呼び込めず、直近数カ月の出来高も減少した。機関需要が弱まると、個人投資家の不安心理はより速く拡散した。これに加え、米財務省が暗号資産市場の安定に直接介入する権限を持たないことが再確認され、政策的な「安全弁」への期待も消えた。
暗号資産企業の業績と株価も直撃を受けた。主要取引所は人員削減と事業縮小に動き、大量のビットコインを保有する上場企業の損失規模も拡大した。業界では今回の調整が2022年の暗号資産取引所FTXの崩壊以降で最も深刻な低迷の一つだとの評価も出ている。
ただし今回の下落が暗号資産市場の終焉を意味するわけではないとの見方もある。ビットコインは過去にも大手暗号資産取引所マウントゴックスのハッキング、暗号資産発行（ICO）の崩壊、大手取引所の破綻などで急落したが、一定期間の後に反騰してきた。問題は、今回の調整がビットコインのアイデンティティに対する根本的な問いを改めて投げかけている点である。
専門家は「ビットコインが依然としてテック株に類似した高リスク資産として取引されている」と指摘する。真の安全資産として定着するにはボラティリティの縮小と信頼の回復が必要だが、現在の市場は再び低迷局面に入ったとの認識が広がっている。