「建築界のノーベル賞」を受賞した日本の著名建築家が、最近の東京が公共性と地域性を失い、富裕層中心の開発論理に侵食されていると強く批判した。
21日（現地時間）、ブルームバーグによると、2024年のプリツカー賞を受賞した建築家のヤマモト・リケンは、最近日本外国特派員協会で開かれた講演で「今の東京は富裕層、より正確には新自由主義者がつくった植民地のようだ」と語った。大規模開発プロジェクトが都市の心臓を破壊しており、新たに建つ建物は地域住民が利用できない空間で満たされているという主張である。
主張によれば、東京は長らく絶えず変化してきた都市であった。老朽建築は地震に強い構造に置き換えられ、自然な再建が進み、狭い路地と緩い用途地域規制のおかげで小規模店舗や居酒屋、手頃な住居が共存してきた。世界最大級の都市の一つでありながら人間的なスケールと歩行者にやさしい性質を維持してきたとの評価を受けてきた。
しかし、この数年で東京の景観は急速に変わったと指摘した。ガラスと鉄骨による彫刻のような建物が各所に建ち、高級オフィスやブティック、超高額のアパートが都市を埋めているという。日本で「タワーマンション」と呼ばれる高層コンドミニアムは都心の人口密集解消を名目に急速に増えた。不動産データ会社の東京カンテイによると、2024年時点で東京圏に建ったタワーマンションは812棟に達し、このうち約4分の1が直近10年で建設された。
オフィス開発も急増した。経済専門誌の東洋経済によると、2024〜2026年の間に東京で供給される大規模オフィスの開発規模は約180万㎡と推計された。ヤマモトは、こうした流れが都市の多様性と生活基盤を弱めているとみている。
開発自体を否定しているわけではない。「ディベロッパーは必要だ」と前置きしつつも、「問題は最近の東京で推進されている大型プロジェクトの性格だ」と指摘した。日本の大手不動産デベロッパーである森ビルが東京の代表的な高級住宅地である六本木・麻布一帯に造成した「ヒルズ」シリーズを例に挙げ、こうした大規模複合施設が事実上富裕層だけのための空間になっていると述べた。ショッピング・業務・居住機能を一体化したこれらの施設は外形上は都市のランドマークのように見えるが、一般市民が日常的に利用するには難しい構造だという説明である。
ヤマモトは日本建築界の巨匠たちまで名指しし、異例のかたちで批判のトーンを強めた。クマ・ケンゴとアンドウ・タダオの名前を挙げ、「設計する際に本当にコミュニティを考慮しているのか問いたい」と述べた。大規模開発の受注過程で建築家も資本の論理に追随しているという問題提起であった。
ヤマモトは「ディベロッパーがあらゆる土地を買い占め、さらに別の『ヒルズ』が反復的に建つだろう」とし、「専門家が前面に立ち、東京の未来をいかに設計するかについて社会的合意を形成すべきだ」と強調した。