教皇レオ14世が米国追放後のベネズエラ情勢を懸念表明

レオ14世教皇は9日（現地時間）、米国のニコラス・マドゥロ・ベネズエラ大統領の追放後、ベネズエラ情勢に改めて懸念を表明した。

AFPとロイター通信などの海外メディアによると、教皇はこの日バチカン駐在の外交使節団と会い「カリブ海地域で高まる緊張は深刻な懸念の対象だ」と明らかにした。続けて「最近の展開に照らすとベネズエラの状況が非常に心配だ」と述べた。

教皇はまた「ベネズエラ国民の意思を尊重し、その人権・市民権を保護し、安定と融和の未来を保証することを改めて訴える」と述べた。

教皇は米国によるマドゥロ大統領の追放後のベネズエラ情勢に言及し、主権の保障を促している。教皇は米国で生まれたが、ペルーで主に聖職者として活動し市民権も取得したほど中南米地域に関心が高いことで知られている。

教皇は最近、戦争の危機が高まっているとして、これを平和的に解決するための多国間機構の役割も促した。

教皇は「国際的に特に懸念されるのは多国間主義の弱体化だ」とし、「対話と合意を追求する外交が、個人や集団間の力の外交に取って代わられている」と述べた。

続けて「第2次世界大戦以後、武力による国境侵害を禁じた原則も破られた」とし、「平和は望ましい善ではなく、自らの支配を正当化するために武力で追求されている」と述べた。

さらに「戦争が再び流行し、戦争の熱気で満ちている」と述べた。ロシア・ウクライナ戦争、米国とベネズエラ間の対立など、最近頻発する国家間の武力衝突を指摘したものと解釈される。

教皇はまた「ヨルダン川西岸でパレスチナ民間人を対象にした暴力が増えている」とし、「彼らには自らの土地で平和に暮らす権利がある」と述べた。

ガザ地区の住民にも言及し、「彼らの土地で持続的な平和と正義の未来が保障されなければならない」と付け加えた。