米国の石油精製業界がベネズエラ産原油に再び注目している。世界最大の原油生産国という地位にもかかわらず、ドナルド・トランプ米国大統領とマルコ・ルビオ国務長官がベネズエラ原油の必要性に言及し、その背景に関心が集まっている。これは米国の原油生産量の問題ではなく、精製インフラの構造と原油の性状差から生じた構造的問題だという分析が出ている。
8日（現地時間）のウォールストリート・ジャーナル（WSJ）によれば、米国で生産される原油の大半は軽くて硫黄分が少ない軽質油である。シェール層から採掘されるこの原油は、精製コストが低く品質が均一という利点がある。だが米国の主要精製設備はこのような軽質油を基準に設計されていない。米国全土の精製インフラは数十年前、カナダやメキシコ、ベネズエラなどから輸入していた重く酸性度の高い中質・高硫黄原油を処理するように構築されてきた。
とりわけメキシコ湾岸に集中する大型精製コンプレックスは中質原油の精製に最適化されている。米国燃料・石油化学製造業者協会によれば、米国の精製設備の約70%は中質原油を使用する時に最も効率的に稼働する。米国最大の精製施設10カ所のうち9カ所がこの地域に位置し、これらの設備は軽質油だけでは十分な収益性を確保しにくい。
マルコ・ルビオ国務長官は最近のABC放送のインタビューで「メキシコ湾岸の精製施設は中質原油の精製能力の面で世界最高水準だ」と評価した。ルビオ国務長官は「世界的に中質原油の供給が不足し、精製設備が十分に活用されていない」と指摘した。精製能力は備えているが投入する原油が不足するという構造的不一致が生じているという説明である。
ベネズエラはこの問題を解決できる代表的な供給先である。ベネズエラは世界最大水準の中質原油埋蔵量を保有する国だ。だが近年、政治・経済の混乱と制裁により石油生産量が急減した。わずかに生産される原油も大半がキューバや中国などに輸出され、米国向けの供給は事実上途絶えている。
メキシコとベネズエラの対米原油輸出が減少すると、米国の精製企業はカナダに目を向けた。カナダはオイルサンドを中心に中質油の生産を拡大し、米国の最大の原油供給国に浮上した。現在、カナダは他のすべての国を合わせたよりも多くの原油を米国に輸出している。ただしカナダ産原油も物流と環境コストの面で制約を抱える。
このため米国の精製施設を通過する原油の約40%は依然として輸入品が占めている。これはガソリン、ディーゼル、ジェット燃料、アスファルトなど多様な石油製品を生産するために、性状の異なる原油を混合する必要があるためだ。単一の軽質油だけでは精製工程の最適な組み合わせを作りにくい。
米国は原油輸出禁止が解除されて以降、国内で生産された軽質油を大規模に海外へ輸出してきた。同時に精製産業を維持するために中質原油の輸入を併行する二重構造を維持してきた。インドや中国、韓国、欧州には米国産の軽質油が輸出され、精製施設には外国産の中質油が投入される構図である。
結局、米国がベネズエラ原油を改めて見つめる理由はエネルギー不足ではなく、精製産業の構造的必要性にあるとの分析だ。世界最大の原油生産国という外形とは異なり、原油の「質」と「精製適合性」が実際のエネルギー政策を左右する核心変数として作用していることが明らかになったためである。これにより、米国の対ベネズエラ接近は産油量の問題ではなく、精製インフラとサプライチェーンの安定性の観点から再編される可能性が指摘される。