人工知能（AI）関連株の急騰で米国株式市場が史上最高値を更新した。ただし今回のラリーが技術革新に伴う合理的な再評価なのか、過去のバブル局面に似た投機的過熱なのかをめぐり論争が拡大している。一部の指標は1929年のウォール街大暴落や1999年のドットコムバブル直前と比較されるほど過熱しているとの評価が出た。とりわけエヌビディアの時価総額が今年4月の安値比で2倍以上急増し、一時5兆ドルを突破すると、中央銀行関係者や一部投資家はAIラリーが金融安定に負担となり得ると警告した。
30日（現地時間）英フィナンシャル・タイムズ（FT）がデータ分析会社フィネオンを引用して報じたところによると、景気循環を反映した基準で算出したスタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500の10年株価収益率（PER）は1929年の大恐慌直前よりも高く、2008年の世界金融危機直前の水準も上回った。1840年代以降の長期データを基準にすると、現在より株式市場がさらに過大評価されていた時期はドットコムバブル当時のみだったという分析が出た。
ただし一部の投資家は現在の株価水準がAIにもたらされる生産性革新の可能性を反映した結果だと主張した。AI導入が企業収益を速やかに押し上げ得るとの期待が株価に先回りして織り込まれたという説明である。しかし生産性改善効果をめぐる見通しは大きく割れた。英予算責任庁はAIが世界の生産性を引き上げる潜在力を持つ技術であることは明白だが、実際の効果は極めて不確実だと指摘した。
AIが年間の生産性上昇率をどの程度押し上げ得るかを分析した研究結果もばらつきが大きかった。関連研究は生産性の増加幅を年0.1%ポイントから最大3.4%ポイントまで示した。これはわずかな改善にとどまる可能性と、既存の成長率を2倍以上押し上げる可能性が同時に存在することを意味した。
もう一つの懸念要因として、株式市場でのテクノロジー株の集中度が急速に高まった点が指摘された。アマゾン、アルファベット、マイクロソフト、Meta（メタ）、オラクルといういわゆる超大型ビッグテック5社がS&P500の時価総額の約19%を占めた。ここにAIチップ供給を事実上掌握したエヌビディアとブロードコムを加えると比重は30%に迫った。市場全体が少数企業の業績に過度に依存する構造へと変わったとの評価が出た。
AI商用化への期待が本格化した2022年10月以降、米国国内総生産（GDP）比S&P500時価総額比率は142%から214%へ急騰した。同期間にテクノロジー株の比重は44%から101%へと2倍以上拡大した。経済成長の構造も技術部門への依存度が高まった。経済協力開発機構（OECD）によると、データセンターなど情報処理装置への企業投資が今年上半期の米国GDP成長の大半を占めた。
投資運用会社GMOのベン・インカー・マネジャーは「AIへの期待が揺らぐ場合、市場全般に深刻なショックが発生し得る」と警告した。インカーは現在のAI投資ロジックは相当部分が信念に基づいており、その信念はいずれ試練に直面すると述べた。
ただし歴史的比較が必ずしもバブル崩壊につながると見るのは難しいとの反論も提起された。ドットコムバブル当時は市場の集中度が今より低かったにもかかわらず長期停滞が発生した点が指摘された。逆に19世紀の英国鉄道ブーム期には投資と企業価値が今よりはるかに集中していたが、鉄道は最終的に経済構造そのものを変える中核インフラとして定着した。
ガレス・キャンベル・クイーンズ大学経済史学者は「鉄道ブームは単なる投機対象ではなく、人々の移動様式全体を変えた技術だった」と述べ、「当時は数多くの鉄道プロジェクトが中断され、株価が暴落したが、鉄道産業自体は長期的に経済の中心に残った」と語った。続けて「AIも短期的な調整の可能性はあるが、技術の根本的な影響力という観点では鉄道と類似の道をたどり得る」と評価した。