ニューヨーク株式市場で主要3指数が反発に成功し、強含みで引けた。米国の11月消費者物価指数（CPI）が予想を下回って発表され、結果が歪められたとの論争もあったが、投資家が一旦は割安感からの買いで対応した結果だ。
18日（現地時間）ニューヨーク証券取引所でダウ工業株30種平均は前日比65.88ポイント（0.14%）高の4万7951.85で取引を終えた。スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数は53.33ポイント（0.79%）高の6774.76、ハイテク株中心のナスダック総合指数は313.04ポイント（1.38%）高の2万3006.36でそれぞれ終えた。
この日米労働省は、9月から11月まで2カ月間で全品目CPIが季節調整ベースで0.2%上昇したと発表した。コアCPIの上昇率も9月比で0.2%だった。
前年同月比の数値はさらに大きく鈍化した。11月のCPIは前年同月比2.7%、コアCPIは2.6%で、いずれも9月の前年同月比より低く集計され、市場予想を下回った。
このニュースで主要株価指数先物は上げ幅を拡大し、前日に3%超急落していたフィラデルフィア半導体株指数は2.6%急騰した。ただし株価指数は終始乱高下し、不安定な投資心理を反映した。ナスダックは取引時間中の約30分の間に上昇率が1%ポイント落ちた。
11月CPIをめぐるデータ収集の不安定さと歪曲論争が拡大し、投資心理も揺らいだとみられる。
業種別では通信サービス、公益、テクノロジー、一般消費財が1%以上上昇し、エネルギーは1.42%下落した。
時価総額1兆ドル超の巨大テクノロジー企業は総じて上昇した。テスラは3.45%上がり、エヌビディアとマイクロソフト、アルファベット、ブロードコム、アマゾン、Meta（メタ）も2%前後の上昇となった。
トランプ・メディアは核融合エネルギーを開発する企業TAEテクノロジーとの合併を発表後、株価が42%急騰した。