ワーナーブラザーズ・ディスカバリー（WBD）を巡る超大型買収戦が予想外の局面に流れ込むなか、WBDの資産であるCNNの運命が試金石に上った。買収対象からCNNを外すというネットフリックスと、CNNを買収して報道姿勢を変えるというパラマウントの間で、CNNは取引の帰趨を左右しかねない重要なてこに急浮上したとの分析が出ている。
9日（現地時間）英フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、5日にネットフリックスがWBDのストリーミング・スタジオ部門を830億ドル（約114兆ウォン）で買収する契約を成立させると、CNN内部では安堵感が広がったとされる。ネットフリックスが政治的リスクを避けるためにCNNを買収対象から除外したためだ。この決定で、CNNは買収者候補の一つだったパラマウント傘下のCBSニュースと合併する可能性が消えた。CNNの社員は「CBSとの合併よりはるかに良い選択だ」と評価した。
しかしパラマウントが7日、WBDに1080億ドル（約149兆ウォン）規模の敵対的買収提案を提示して再び買収戦に飛び込むと、状況は変わった。パラマウントの筆頭株主ラリー・エリソンと息子のデービッド・エリソン、そして保守系メディア「フリー・プレス」を率いるバリ・ワイスが買収戦に足を踏み入れるなか、左派色が濃いCNNはむしろ魅力的な「政治的資産」になったというわけだ。パラマウントはCNNの報道姿勢をむしろ機会とみており、「CNNをよりバランスの取れたニュース組織にすることができる」とのメッセージをトランプ政権に伝えたとされる。トランプ大統領とCNNは政治的に犬猿の仲で、CNNはトランプ大統領をことあるごとに批判してきた一方、トランプはCNNを「フェイクニュース（fake news）」と非難してきた。
トランプ大統領も買収戦への介入シグナルを送った。トランプ大統領は最近「ネットフリックスのテッド・サランドスは優れた人物だ」と称賛し、承認可否の議論に自ら関与する考えを明らかにした。同時にCNNの司会者らへの非難を続け、CNN問題を買収戦の核心に押し上げた。
パラマウントが買収に成功した場合、CBSニュースとCNNの統合可能性が再び浮上する。両組織を統合すればコスト削減とグローバル視聴者拡大という利点がある一方、CNN内部では政治的方向転換への懸念が大きい。パラマウントは昨年フリー・プレスを買収した後、創業者のバリ・ワイスをCBSニュースの中核ポストに据え、報道の方向性を再調整してきた。このためCNN内部では「編集の独立性が揺らぎかねない」との不安が高まっている。
逆にネットフリックスの買収案が維持される場合、CNNはWBDのケーブルネットワーク群とともに「ディスカバリー・グローバル」という別の上場会社として分離される。ケーブル視聴率が低下する状況下で、CNNは自前の戦略を構築する必要があり、個別売却の可能性も取り沙汰されている。ミディア産業のM&Aアドバイザーの一部は「CNNは継続的に買収候補となる」と展望した。
マーク・トンプソンCNN最高経営責任者（CEO）は社員に対し「ネットフリックスとの契約は、CNNがデジタル転換戦略を継続できるよう機会を与える」と強調したが、パラマウントがネットフリックスの買収競争に対抗措置を打ち出し、来年まで不確実性が続く可能性が高まった。WBDの経営陣も「CNNが自らの道を見いだす絶好の機会だったが、市場環境は依然として厳しい」と評価した。