ニューヨーク株式市場で主要3指数がそろって軟調に終えた。米連邦公開市場委員会(FOMC)会合を前に警戒感が広がった影響とみられる。
8日(現地時間)のニューヨーク証券取引所でダウ工業株30種平均は前日比215.67ポイント(0.45%)安の4万7739.32で取引を終えた。スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)500種指数は23.89ポイント(0.35%)下落の6846.51、ハイテク株比率の高いナスダック総合は32.22ポイント(0.14%)安の2万3545.90でそれぞれ引けた。
FOMCは9日から2日間の日程で年内最後の定例会合を開くが、今回の会合では25bp(1bp=0.01%ポイント)の利下げが実施されるとの見方が出ている。ただし市場は利下げそのものよりも、不透明な今後の金利パスの方向性に一段と注目する様相だ。
セクター別ではテクノロジーを除くすべての業種が下落した。▲エネルギー ▲一般消費財 ▲素材 ▲通信サービス ▲公益 ▲生活必需品 ▲ヘルスケアが1%以上下げた。
もっともテクノロジー株は上昇基調を示し、時価総額1兆ドル超の大型テックではエヌビディアが1.72%、ブロードコムが2.78%上昇した。とりわけエヌビディアは米政府が人工知能(AI)向けチップH200の中国輸出を認める可能性が高いとの報で買われ、引け後にH200の対中輸出が実際に承認された。
一方、下期に急伸していたアルファベットは2%以上下落し、テスラは3.39%安となった。ネットフリックスはワーナーブラザース・ディスカバリーの買収に成功したが、反トラスト法違反で阻まれる可能性が意識され3%以上下げた。
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