インド準備銀行（RBI）がルピー安の暴落を阻止するため、異例の「予測不能な介入戦略」を展開していることが分かった。ルピーが過去最安値に近い水準まで下落するなかで投機勢の攻撃を阻む一方、過度な介入が招き得る副作用を避けるための折衷策だとの分析が出ている。
8日（現地時間）ブルームバーグによれば、RBIは最近、専任のルピー取引デスクに対し「毎分1億ドルずつ売却せよ」「特定の為替水準に到達するまで全て売れ」「今日は手を引け」など、時点と手法がまちまちの指示を出している。こうした非定型の介入は、市場参加者がRBIのパターンを読み取れないよう、意図的に不確実性を高めた措置だと伝わった。ディーラーは録音されない密閉空間で専用回線を通じて介入命令を受け、中央銀行は注文の規模すら公開しない。
ルピーは今年、対ドルで4.9%下落し、主要国通貨の中でトルコリラ・アルゼンチンペソに次ぐ下げとなった。貿易赤字の拡大、米国によるインド産品への50%関税賦課、外国人資金の流出などが下押し圧力を強め、米・インドの通商交渉の遅れも重荷となった。ドル高を示す指標が今年7%以上下落したにもかかわらず、ルピーは弱含みを脱しきれていない。
サンジェイ・マルホトラRBI総裁は、投機的な下落を放置しない姿勢を維持しつつも、前任総裁時代の頻繁な介入は繰り返さないと明らかにしてきた。過度な市場防衛は流動性の毀損と外貨準備の減少を招き、経済全体に負担を与え得るためだ。エースワル・プラサド・コーネル大学教授は「RBIは特定の為替水準を固定しようとしているのではなく、過度のボラティリティを緩和する方向に近い」と評価した。
介入の方式は毎朝ムンバイのRBI本部で開かれる金融市場委員会の会議で決定する。必要があれば1日のうちに複数回協議が行われる。RBIは時に「2億1700万ドル」のように端数の注文を出して市場の予測を攪乱し、介入に参加する銀行はその時間帯、自行のポジション運用が禁じられる。市場では「投機筋がRBIを予測できないため、攻撃をためらうようになる」との声が出ている。
ルピー防衛はインド経済の構造的な脆弱性とも関わっている。インドは1991年の通貨危機当時、金を担保に輸入代金を調達し、2013年の「テーパー・タントラム（米量的緩和縮小示唆に伴う動揺）」でも大きな衝撃を受けた。こうした経験を経てインドは外貨準備を着実に拡大し、現在は6860億ドル規模を維持している。これは約11カ月分の輸入額を賄える水準である。
サンジェイ・マルホトラ総裁体制でRBIは双方向の介入を増やし、IMFから「通貨管理の緩和」と評価されたが、継続的な介入により外貨資産は6月以降約380億ドル減少し、銀行システムの資金も急速に目減りしている。RBIは最近、債券買い入れと為替スワップを通じて160億ドルの流動性を供給すると明らかにした。
専門家はルピー安圧力が当面続くと見ている。先物為替市場でもルピー安期待が強く、RBIは国内外の市場で同時に対応する必要がある。残存する為替スワップのポジションが膨らみ、追加介入の余地が制約され得るとの指摘も出ている。
マルホトラ総裁は「特定の為替水準を目標とせず、市場に価格形成を委ねる一方、異常な変動は抑制する」と述べた。しかし、ルピーが心理的な目安である1ドル＝90ルピーを超えた状況では、中央銀行の介入だけで市場の信認を回復するのは容易ではないとの見方が優勢だ。
ある外国為替のベテランディーラーは「RBIは全面戦に臨むラインを内部的に定めているはずだ」としつつ、「ルピーが長期的に減価するとの期待が依然強く、中央銀行の対応は一段と難しくなり得る」と語った。