孫正義AI過熱論を一蹴世界GDPの10％占有を予測

人工知能（AI）分野に積極的に投資しているソフトバンクグループの孫正義（日本名は孫・マサヨシ）会長が、AIをめぐるバブル論争に正面から反論した。孫正義は「AIがバブルかと問うこと自体が愚かなことだ」と一蹴した。

日本経済新聞（日経）によると、孫正義は1日に東京で開かれた国際金融会議「フューチャー・インベストメント・イニシアチブ（FII）」で、AIとフィジカルAIが今後の世界経済に及ぼす影響について強い確信を示した。

孫正義は「今後10年以内にAIが世界の国内総生産（GDP）の10%を占める」と述べ、「金額では年間20兆ドル（約2京9千兆ウォン）に達する」と見通した。続けて「AI産業に10年間で10兆ドルを投資しても、半年で回収できる構造になり得る」と強調した。

最近ソフトバンクが保有していたエヌビディア株を全量売却したことに関しては「本当は1株も売りたくなかったが、オープンAIなど他のAI企業に投資するためやむを得なかった」と明らかにした。孫正義は「泣く泣くの判断だった」と表現し、依然としてAI投資への強い意欲を示した。

また孫正義は汎用人工知能（AGI）の到来は誰にも止められないとして、「日本は保守的で遅すぎることが大きな問題だ」とも述べた。