米国株式市場は今年力強い上昇基調を示したが、この成長はごく少数のビッグテック企業に過度に集中したことが判明した。スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500指数は年初来で12%以上上昇したが、アルファベット・アマゾン・アップル・Meta（メタ）・マイクロソフト・エヌビディア・テスラで括られるいわゆる「マグニフィセント7（Magnificent 7）」が事実上、指数上昇を牽引した。市場ではこれら7社を除いた残りの493社、すなわち「S&P493」が非常に異なる米国経済の実相を示しているとの評価が出ている。
24日（現地時間）、ワシントン・ポストはS&P493に含まれる企業は技術力が低く規模も小さい企業が大半だと分析した。最近、これら企業では売上減速と投資縮小が同時に現れている。ムーディーズ・アナリティクスのチーフエコノミストであるマーク・ザンディは「人工知能（AI）という追い風と脱グローバル化・関税という逆風が同時に吹いている」とし、「AIと無関係な分野は全般的に下落基調を示している」と分析した。
AI投資ブームはエヌビディア、マイクロソフト、Meta（メタ）など少数のテクノロジー企業の企業価値を急騰させ、市場を歪める方向へとつながった。エヌビディアは2年間で1000%以上上昇し、今年も29%上昇した。データ分析企業パランティアやメモリー半導体メーカーのマイクロン、データセンター冷却装置メーカーのバーティブなども大幅な上昇を記録した。一方、ラッセル2000指数に属する中小型株は同期間に4.5%下落し、S&P500とは逆の動きを示した。
専門家は小型株不振の要因として関税ショックと高金利環境を指摘した。小規模企業は輸入原材料価格の上昇を吸収する余力が乏しく、関税回避のためにサプライチェーンを転換する柔軟性も低い点が弱点とされる。また、運転資金を負債に依存する比重が大きく、金利変動に脆弱だ。こうした理由から、最近の投資家は小型株から資金を引き揚げ、グローバルなAI需要の恩恵を受ける大型株に資金を傾けている。
一部ではS&P500全体がビッグテック中心に急速に偏り、指数の分散機能が事実上失われたとの指摘も出ている。プライベートエクイティのアポロのチーフエコノミストであるトーステン・スロックは「指数の3分の1が7社に集中し、事実上『AI指数』に近い構造になった」と述べた。
AIバブル懸念も市場のボラティリティを高めている。最近、一部のビッグテックが弱い調整を示すと、バブルの可能性も再び提起された。ヘッジファンドマネジャーのマイケル・バーリは「AI業界が長期の収益性を誇張している」と批判した。実際、ハイテク株中心のナスダック指数は先月の高値比で7%下落した。
専門家はビッグテックの調整が米国経済全体に波及する可能性も提起する。最近の経済成長は高所得層の支出増加が牽引する「資産効果」に大きく依存してきたためだ。ビッグテックの株価が急落した場合、消費余力が速やかに萎縮し、景気減速圧力が強まる可能性があるとの警告が出ている。
スロックエコノミストは「消費者と企業の双方がAIの物語が揺らぐ場合、極めて脆弱な状態に置かれている」と明らかにした。米国株式市場は今年、表向きは堅固な上昇基調を示したが、その裏では「AIの恩恵を受ける企業とそれ以外の企業」という構造的な二極化が深まっているということだ。