世界的な人工知能（AI）ブームが、総額3兆ドル（約4200兆ウォン）規模のデータセンター投資ブームへと波及している。モルガン・スタンレーは、2028年までにグローバルのデータセンター支出が3兆ドルに迫ると見込み、このうち半分の1兆5000億ドルはプライベート・クレジット（私募貸付）などの負債で賄われると分析した。これにより、テック株の好況が信用依存の過熱につながりかねないとの懸念が強まっている。
2日（現地時間）付の英ガーディアンによると、AIインフラ投資はエヌビディア、マイクロソフト、グーグル、Meta（メタ）などグローバル・ビッグテックが主導している。エヌビディアは世界で初めて時価総額5兆ドルを突破し、AIブームの頂点に立った。マイクロソフトとアップルも相次いで4兆ドルを超え、OpenAIは企業価値が5000億ドルと評価された。業界では、マイクロソフトが保有するOpenAIの持分価値が1000億ドルを上回るとの見方があり、来年中に1兆ドル規模での上場の可能性も取り沙汰されている。
AIインフラ需要を追い風に、グーグルの親会社アルファベットは四半期売上高で初めて1000億ドルを突破した。アップルとアマゾンもAI関連サービスの拡大で強い業績を示した。しかし、こうした実績や期待感にもかかわらず、AI産業の収益構造はまだ確実に検証されていない。企業や政府、消費者が実際にAIサービスを通じてどの程度安定的な収益を得られるかは不透明だとの評価が出ている。
このため市場では「投資が収益を先行している」との批判が出ている。これは、まだ稼げる仕組みが確立していない段階で、将来成長への期待だけを根拠に巨額の資金が先に投じられていることを意味する。ジョー・ツァイ阿里巴巴（アリババ）会長は「顧客の確保なしに資金だけで推進されるデータセンタープロジェクトが増えている」とし、「バブルが始まっている」と警告した。
米Meta（メタ）はルイジアナのデータセンター拡張のため、プライベート・クレジット市場で290億ドルを調達した。モルガン・スタンレーは、プライベート・クレジットが全投資資金の半分以上を埋めると予想している。しかし、プライベート・クレジットは金融当局の規制を受けない「シャドーバンキング」領域であり、景気減速時に不良リスクが急速に拡大しかねないとの懸念が出ている。米投資会社DAデイヴィッドソンのギル・ルリア技術調査責任者は「AIインフラ投資の一部は実需なしに進む投機的資産だ」と述べ、「負債規模が数千億ドルに膨らめば、世界経済全体に構造的リスクが生じ得る」と語った。
AIブームの象徴であるOpenAIのChatGPTは週間アクティブ利用者が8億人に達し、楽観論をあおっている。しかし、マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究によると、生成AIプロジェクトに投資した企業の95%がまだ収益を上げられていないことが明らかになった。
それでも世界各地でAIインフラ拡充に巨額の資金が投じられている。不動産コンサルティング会社JLLは、今年だけで約10ギガワット（GW）規模の新規データセンター建設工事が着工すると見込んだ。これは英国全体の電力需要の3分の1に相当する。ゴールドマン・サックスは、2030年までに世界のデータセンター容量が現在（59GW）の2倍に増えると予測し、これに対応するために7200億ドル規模の送電網投資が追加で必要だと分析した。
こうした流れを受け、AIバブル崩壊を警告する声も出ている。米ヘッジファンドのプラクサス・キャピタル創業者ハリス・クッパーマンは「データセンターの価値は、そこから創出される収益よりも2倍の速度で低下する」とし、「AIブームが長期的な収益につながらなければ、ドットコムバブルの轍を踏みかねない」と警告した。