『正義とは何か』で知られるアメリカのハーバード大学教授、マイケル・サンデルは、ドナルド・トランプ米大統領の政治的成功は偶然ではなく「屈辱の政治（humiliation politics）」から生じた現象だと診断した。あわせて、アメリカと中国の対立を単なる力の競争ではなく、能力主義と道徳的価値観の衝突として解釈した。
3日（現地時間）、香港サウスチャイナ・モーニング・ポストによると、サンデルはSCMPとのインタビューで「トランプの台頭は、エリートに対する大衆の怒りと軽蔑感が結びついた結果だ」とし、「グローバル化以後、成功した人々は自分があらゆる報酬を受けるに値すると信じるようになり、失敗した人々は自分自身のせいだと考えるようになった」と述べた。こうした能力主義の倫理が社会的不平等を正当化し、共同体の道徳的基盤を崩したということだ。
サンデルはトランプの統治様式を「取引中心の権力政治」と規定した。同盟国にも関税を課し、協力ではなく威嚇を選ぶ姿勢はアメリカの伝統的リーダーシップを弱めたと指摘した。さらに、トランプが議会と司法の抑制・均衡装置を無視し、市民社会・メディア・大学を掌握しようとした点は、自由民主主義の根幹を揺るがす行為だったと批判した。
分断の原因については「トランプが作り出したのではなく、むしろその産物だ」と述べた。経済的不平等に加え「尊重の不平等」が深刻化し、普通の労働者が社会から尊厳を認められていないと感じるようになったということだ。サンデルは「失敗した人々は蔑まれ、成功した人々は傲慢になった。この構造がトランプの道を切り開いた」と語った。
サンデルは解決策として「傾聴の回復」を提示した。サンデルは「今日の政治的言説は、互いを説得するよりも侮辱し怒鳴り合う空間になってしまった」とし、「市民は異なる意見を持つ人々の道徳的信念を理解しようとする姿勢を学ぶべきだ」と強調した。ソーシャルメディア（SNS）は怒りを煽り、対話ではなく分断を助長しているため、学校・図書館・公園など多様な階層が交われる公共空間と市民教育の回復が必要だと述べた。
アメリカの大学教育の危機についても言及した。サンデルは「大学が市場中心の能力主義社会のための選別機械になってしまった」とし、「高所得の職業へ至る通路ではなく、公益のための市民を育成する機関であるべきだ」と述べた。名門大学の入試競争が若い世代のメンタルヘルスを損ない、大学は内省と批判的思考、市民的徳目を教える本来の価値に立ち返るべきだと付け加えた。
サンデルは米中競争を、単なる力比べではなく、価値観と人への向き合い方の違いだとみた。サンデルは「中国には能力だけでなく道徳性と公益を併せて問う伝統がある」とし、「どの国であれ、実力だけでなく、正しい判断力と公益を考える人材を立てるべきだ」と述べた。さらに、アメリカ式能力主義が生み出した「尊重の不平等」が社会的葛藤を招き、その影が米中関係にも及んだと指摘した。そのうえで「両国が競争しても、互いから学び協力しようとする姿勢を失ってはならない」と強調した。
最後にサンデルは「両国とも、教えようとする文明というより、学ぼうとする文明であるべきだ」とし、「経済的競争を越え、哲学と人文学の交流を通じて謙虚さと相互理解を回復することが世界の民主主義の未来を決定する」と述べた。